サイトマップ | ご利用条件 | お問い合わせ | 英語翻訳サイト | Japanese | English | Korean | CHS/CHT | Vietnam | Francais
TOP PAGE 新着情報 開発情報 Up&Coming キャンペーン情報 ポイント・バンク プレスリリース コンテスト／協議会 有償セミナー 体験セミナー イベント セミナーレポート セミナー・イベントカレンダー 製品情報：シリーズ別 UC-winシリーズ シミュレーション FEM解析 3DCGシリーズ UC-1シリーズ 構造解析／断面 橋梁上部工 橋梁下部工 基礎工 仮設工 道路土工 港湾 水工 地盤解析 CALS／CAD 維持管理・地震リスク 建築／プラント 船舶／避難 Suite/スイートシリーズ サポート/サービス 製品情報：ソリューション別 耐震診断／補強 鋼橋設計 橋梁新工法 建築設計 自治体 ECO 新製品／バージョンアップ情報 開発中製品情報 受託開発サービス Products Guide製品カタログ 電子マニュアル・操作ガイダンス オーダーページ（製品購入／御見積作成） レンタルライセンス／フローティングライセンス WEB見積サービス　 資料請求 製品別サポート 動作環境一覧表 問合フォーム ユーザ情報ページ 電子メールサービス 特許一覧 商標一覧 メディアでの紹介／記事・広告掲載 協賛・スポンサー／パートナー リンク集 論文発表 WebLesson リンク集 会社案内 採用情報 決算公告 Branch&Showroom (支社一覧) お問い合わせ 海外代理店

Allplan2014の国交省BIMガイドライン 「BIMガイドライン 第2編 設計業務編」（平成26年3月）への対応状況 平成26年3月、国土交通省官庁営繕部で、BIM（「ビム」：コンピュータで３Ｄの建物情報モデルを構築すること。）ガイドラインが策定されました。 ガイドラインは、平成26年度から官庁営繕事業（設計業務及び工事）に適用します。ただし、受注者の自らの判断でBIMを利用する場合や、技術提案に基づく技術的な検討を行うにあたってBIMを利用する場合等に適用します。 ■ガイドラインのポイント BIMモデル作成やその利用に関する基本的な考え方と留意事項を示した。具体的には、 ○BIMの利用目的を明確化し、「技術的な検討」の具体例を示した 　　　具体例：各種シミュレーション、内外観・納まり等の可視化、干渉チェック等 ○BIMモデル作成の「代表例」（柱、梁、ダクトなど）や「詳細度の目安」を示した ■ガイドラインの運用により期待される効果 ○BIMの利用目的を明確化した使い方によって、求めるBIMの効果が的確に発現される ○BIMモデル作成の「代表例」や「詳細度の目安」の例示により、BIMを導入する受注者のBIMモデル作成の効率性が高まる フォーラムエイトではこのガイドラインへの、Allplan2014の対応状況を公開します。 ●Allplan2013の国交省BIMガイドライン「BIMガイドライン　第２編　設計業務編」への対応状況 ガイドライン要求事項 Allplan対応状況 1 2次元の図面等を出力できる。 ファイル-レイアウトエディタにて、2次元の図面作成可能。2次元図面はPDF等で出力も可能。 第1編　総則 第4章　共通事項 4.1　BIMソフトウェア 2 IFC形式で入出力できる。 ファイル-インポート、ファイル-エクスポートにて可能。 第1編　総則 第4章　共通事項 4.1　BIMソフトウェア 3 単一の機能を持つ空間ごとに、空間オブジェクトとして、BIMモデルを作成する。 作成-建築-部屋　機能別に作成可能。 部屋には属性として機能を設定できる。 第1編　総則　第4章　共通事項 4.2　BIMモデルの作成 4.2.1　空間オブジェクト 4 空間が複数の機能を持つ場合はそれぞれの機能が判別できるようにBIMモデルを作成する。 解説には「空間の境界となる建物部材がない場合でも、機能の境界の設定が必要な場合がある。」とあり、機能をもつ空間ごとに部屋を作成することで対応可能。 第1編　総則　第4章　共通事項 4.2　BIMモデルの作成 4.2.1　空間オブジェクト 5 BIMモデルを構成する各空間オブジェクトは、それぞれの固有の名称及び番号に基づいて識別できるものとする。 名称/特性に部屋番号を、機能の部分に部屋名称を入力することで対応可能。 第1編　総則　第4章　共通事項 4.2　BIMモデルの作成 4.2.1　空間オブジェクト 6 BIMモデルを構成する全ての建物部材は、その該当する建物部材のオブジェクトを使用してBIMモデルを作成する。 　 ツール　　　　　　　　　作成-建築-柱 作成-建築-壁 上記ツールやコマンドにて対応可能。 第1編　総則　第4章　共通事項　4.2　BIMモデルの作成 4.2.2　建材部材のオブジェクト 7 建物部材のオブジェクトがBIMソフトウェアに搭載されていない場合、別の建物部材のオブジェクトを使用するが、属性情報は、適切に追加・変更するものとする。 修正−ボーナスツール−オブジェクトマネージャ−オブジェクト属性を割り当て、修正コマンドにて可能。 第1編　総則　第4章　共通事項 4.2　BIMモデルの作成 4.2.2　建材部材のオブジェクト 8 建物部材のオブジェクトは、各階に分けて、BIMモデルを作成する。 ファイル-プロジェクト使用で開く-建物l構成コマンドにて可能。 第1編　総則　第4章　共通事項 4.2　BIMモデルの作成 4.2.2　建材部材のオブジェクト 9 単位はミリメートルとし、単位記号は省略する。 単位をmmに設定、単位記号の省略が可能。 第1編　総則　第4章　共通事項 4.2　BIMモデルの作成 4.2.4　単位と座標系 10 ミリメートル以外の場合は、SI単位とし、その記号を記載する。 mm以外の単位設定と記号の記載が可能。 第1編　総則　第4章　共通事項 4.2　BIMモデルの作成 4.2.4　単位と座標系 11 座標値は、平面直角座標系に規定する世界測地系に従う直角座標とする。 大きな座標を使用にチェックを入れることで平面直角座標系の値も使用可能。 第1編　総則　第4章　共通事項 4.2　BIMモデルの作成 4.2.4　単位と座標系 12 同一の建築物については、座標の原点及び方位を原則として統一する。 プロジェクトの位置オフセット、角度オフセットを設定可能。 第1編　総則　第4章　共通事項 4.2　BIMモデルの作成 4.2.4　単位と座標系 13 室名は、設計業務においては、「企画書」、工事においては、設計図書による。 仕様書に従って、入力することにより対応可能。 第1編　　総則　第4章　共通事項 4.2　BIMモデルの作成 4.2.5　属性情報の命名 14 材料及び資機材の名称は、「公共建築工事標準仕様書」 仕様書に従って、材料等を保存することにより対応可能。 第1編　　総則　第4章　共通事項 4.2　BIMモデルの作成 4.2.5　属性情報の命名 15 官庁営繕事業における建築工事及び建築設備工事のための2次元の図面等の作成にあたって、設計業務において適用される「建築工事設計図書作成基準」及び「建築設備工事設計図書作成基準」によらなければならない。 仕様書に従って、必要な情報を保存して、使用することにより対応可能。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編)　第3章　図面等の作成 3.1　共通事項 3.1.1　図面等の作成 16 BIMモデルを利用して作成されて2次元の図面等には、特定の製品名、製造所名を記載してはいけない。 記載されない。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第3章　図面等の作成 3.1　共通事項 3.1.2　属性情報等 17 2次元の図面等電子成果品の納品にあたっては、「建築設計業務等電子納品要領」によるものとする。 SXF出力未対応。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第3章　図面等の作成 3.1　共通事項 3.1.3　成果物の電子納品 18 別表1「意匠」 (1)建物全体のボリューム(地下、ペントハウスも含 　 む全ての階) (2)内部空間のボリューム(階数、階高、ゾーニング) *検討目的に応じて、外壁、内壁等のBIMモデルも作成する。 建物全体のボリューム 外装材 内装 上記のように対応可能。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第3章　図面等の作成 3.2　基本設計段階 3.2.1　基本設計方針の策定のためのBIMモデルの詳細度 19 別表1「敷地・外構」 設計業務の対象となる範囲以外のBIMモデルを作成する必要性の低い範囲については、画像データを貼り付ける対応でよい (1)現況敷地情報：既存工作物、敷地内既存建築 　 物、既存立木等(表面形状) (2)整備後の敷地工作物等(主要な歩道、車道、 　 駐車場等) 周辺データに関して、画像や航空写真の貼り付けが可能、また平面図上での手書きも可能。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第3章　図面等の作成 3.2　基本設計段階 3.2.1　基本設計方針の策定のためのBIMモデルの詳細度 20 別表2｢意匠｣ (1)空間(室、通路、ホール等(階数、階高、各室の面 　 積共)) (2)構造体：柱、はり、床(スラブ)、基礎、耐力壁　 *鉄構造の場合は耐火被覆を含めた外形とする (3)構造耐力上主要な部分に含まれない壁(種類も 　 含む) (4)屋根、階段、庇、バルコニー (5)外装(種類、材料等)、外部建具(使用も含む) (6)内部建具(仕様も含む) (7)天井(天井高を含む) 空間、構造体、壁、屋根、階段、外装、内部建具、天井対応 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第3章　図面等の作成　 3.2　基本設計段階 3.2.2　基本設計図書の作成のためのBIMモデルの詳細度 21 別表2｢構造｣ (1)構造耐力上主要な部分に該当するもの ・鉄筋コンクリート造の場合に該当するもの 柱、はり、スラブ、基礎、壁(耐力壁とそれ以外を区別する) ・鉄骨造の場合 柱、はり、スラブ、ブレース(H型、I型等の断面の部材は包絡する外形とする) (2)はり、スラブの段差 　 　 耐力壁とそれ以外の区別：壁プロパティで対応可能。 梁、スラブの段差：梁、スラブプロパティで対応可能。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第3章　図面等の作成 3.2　基本設計段階 3.2.2　基本設計図書の作成のためのBIMモデルの詳細度 22 別表2｢電気設備｣ (1)主要な機器・盤類、主要な幹線(ケーブルラック 　 を含む)、主要な照明器具 Library-シンボル-スタイルにて可能。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第3章　図面等の作成 3.2　基本設計段階 3.2.2　基本設計図書の作成のためのBIMモデルの詳細度 23 別表2「敷地・外構」 (1)舗装仕上げ、植栽等(整備部分) (2)構内排水(特に必要と認められる場合) Library-シンボル-スタイルにて可能。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第3章　図面等の作成 3.2　基本設計段階 3.2.2　基本設計図書の作成のためのBIMモデルの詳細度 24 建築部材のオブジェクトの寸法は、呼称寸法、内法寸法等を用いることができる 寸法線プロパティにて対応可能。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第3章　図面等の作成 3.2　基本設計段階 3.2.2　基本設計図書の作成のためのBIMモデルの詳細度 25 建物部材のオブジェクトの寸法は、建築設備計画基準に基づくものとする。 建築設備計画基準平成25年版より、寸法の決定に関する基準が示されており、それに沿った寸法を入力することで対応。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第3章　図面等の作成 3.2　基本設計段階 3.2.2　基本設計図書の作成のためのBIMモデルの詳細度 26 別表3｢意匠｣ (1)各室の内装仕上げの仕様 (2)建具・ガラスの仕様 (3)手すり (4)雨水配管 (5)耐力壁、耐力壁以外の壁の区別 別表3の「意匠」設計はすべて対応可能。 (1)各室の内装仕上げの仕様はモデル、テクスチャ、材質対応可能。 (2)建具・ガラスの仕様は建物ツール対応可能 (3)手すりは建物ツール対応可能。 (4)雨水配管エンジニアツールで対応可能。 (5)耐力壁、耐力壁以外の壁の区別は壁の属性設定で対応可能。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第3章　図面等の作成 3.2　基本設計段階 3.3.2　実施設計図書の作成のためのBIMモデルの詳細度 27 別表3｢構造｣ (1)壁、柱、壁の寄り (2)電気設備及び機械設備用スリーブの開口寸法、 　 位置 (3)鉄骨継手、スプライスプレートの位置(鉄骨造の 　 場合) (1)壁、柱、壁の寄りは下記コマンドで対応可能。 作成-建築-柱 作成-建築-壁 (2)電気設備及び機械設備用スリーブの開口寸法、位置はエンジニアツールで 　 対応可能。 (3)鉄骨継手、スプライスプレートの位置(鉄骨造の場合)はエンジニアツールで 　 対応可能。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第3章　図面等の作成 3.2　基本設計段階 3.3.2　実施設計図書の作成のためのBIMモデルの詳細度 28 建築物の各部分の高さ検討 建築物の各部分の高さ検討は立面図で対応可能。又建築構成を設定するときに、高さの設定は階ごとにグループ分けられているため、各部分の高さはデータ構成の所でも確認可能。 計測しながら検討可能。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第4章　技術的な検討 4.2.1建築可能範囲の検討  29 日影検討 ツール-プレゼンテーション-影-日照検討にて可能。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第4章　技術的な検討 4.2.1建築可能範囲の検討 30 建築物へのアプローチ検討 周辺道路、隣地建物等を入力して、アプローチの検討が可能。  第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第4章　技術的な検討 4.2.2　建築物へのアプローチ検討 31 ゾーンニング計画、主要な室の配置検討 ゾーンニング計画、主要な室の配置検討はスケッチ機能で対応可能。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第4章　技術的な検討 4.2.3　平面計画の検討 32 BIMモデルの可視化(内・外観、ウォークスルー、部分詳細) 　 プレゼンテーション機能を用いて内・外観等の可視 化が可能。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第4章　技術的な検討 4.2.4　各種技術資料等の作成 33 自動面積算出機  　ツール-計測-面積(手動)にて可能。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第4章　技術的な検討 4.2.5　各室の面積算出 34 自動概算数量算出機能 包絡処理・勝ち負け処理対応 柱と壁が重なる場合は柱が優先され、レポートでは5mで定義した壁から重なっている部分を省いた4mが算出される。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第4章　技術的な検討 4.2.6　コスト管理 35 干渉チェック ツール-ボーナスツール-変更-コリジョンチェックにて可能。 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第4章　技術的な検討 4.3　干渉チェック 36 シミュレーション 他のソフトとの連携によりシミュレーション機能をカバー（IM&VR） 例１：建築物の環境性能の総合的な評価 　　　→　建物エネルギー解析　Design　Builder 　　　建築物の防災に関する計画の作成 　　　→　東京消防庁認定　EXODUSによる避難計画作成 例２：周辺敷地の建築物の可視化、彩色、素材感（テクスチャ） 　　　→　バーチャルリアリティ　UC-win/Road 例３：風環境シミュレーション・ヒートアイランドシミュレーション 　　　→　スパコンクラウド®風・熱流体解析サービス 　 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第4章　技術的な検討 4.4　シミュレーション 37 BIMモデル補足説明事項 技術検討手段： 　BIMモデル、動画等の利用は、ソフトウェアなくても利用できる。 　→　動画作成機能、フリービューワも提供 　　　 Allplan　ビューワ、UC-win/Road　Vierer 　　　 IFC及びネイティブファイルの利用 　→　IFCファイルエキスポート対応（Allplan、UC-win/Road、UC-1） 第2編　BIMガイドライン(設計業務編) 第4章　技術的な検討 4.5　技術的な検討を行うためのBIMモデルの利用と取り扱い 戻る

■ ［ ユーザー紹介 ］ 株式会社 溝田設計事務所 公立諏訪東京理科大学 工学部 機械電気工学科 Kemmochi Design Office ［ イベント案内 ］ デザインフェスティバル2024のご案内 >> 製品総合カタログ >> プレミアム会員サービス >> ファイナンシャルサポート 最近リリースした製品 ■ 電子納品支援ツール Ver.18 ■ GSS「情報共有システム（オンライン電子納品）」 ■ 鋼断面の計算(部分係数法・H29道示対応) Ver.2 ■ UC-BRIDGE・3DCAD(部分係数法・H29道示対応) Ver.2 ■ 深礎フレームの設計・3D配筋(部分係数法・H29道示対応) Ver.5 キャンペーン実施中 ■ マルチライセンスキャンペーン ■ イベント・フェア参加キャンペーンキャンペーン ■ Shade3D・F8VPS 20%OFF セミナー・イベントカレンダー 開催間近のセミナー 11/22 　弾塑性地盤解析(2D/3D) 11/26 　都市の地震防災 11/27 　基礎の設計・3D配筋（部   分係数法・H29道示対応） 11/28 　大型土のう／補強   土壁の設計体験

ソフトウェア／支援サービス VRソフト(バーチャルリアリティ) 《UC-winシリーズ》 ・道路・シミュレータ ・ドライブ・シミュレータ ・マイクロ・シミュレーション ・避難解析・シミュレーション >>その他VRソフト FEM解析ソフト ・3次元プレート動的非線形解析 ・2次元動的非線形解析 ・総合有限要素法解析システム >>その他FEM解析ソフト 土木・建築・設計ソフト 《UC-1シリーズ》 ・構造解析／断面 ・橋梁上部工 ・橋梁下部工 ・基礎工 ・仮設工 ・道路土工 ・港湾 ・水工 ・地盤解析 ・CAD／CIM、建設会計 ・維持管理・地震リスク ・建築 ・船舶／避難 >>その他土木・建築・設計ソフト クラウド 《スパコンクラウド®》 ・スパコンクラウドサービス 《VR-Cloud®》 ・リアルタイムVRシステム 解析支援サービス／サポート ・UC-win/Roadサポートシステム ・設計成果チェック支援サービス ・Engineer's Studio®解析支援 ・地盤解析支援サービス ・EXODUS/SMARTFIRE解析支援 ・xpswmm解析支援サービス ・建物エネルギーシミュレーション ・3Dレーザスキャン・モデリング ・3D模型サービス ・3D報告書・図面サービス >>その他支援サービス 各種ソリューション ・耐震診断／解析 ・鋼橋設計 ・橋梁新工法 ・建築設計 ・自治体 ・医療系VRシステム ・パーキングソリューション ・ECOソリューション >>その他ソリューション