2.設計関連 |
Q2−1. |
本プログラムのたわみの計算は、土工指針P.142に記載の式2-11-3により算出されないのか。 |
A2−1. |
『仮設構造物工指針(平成11年3月)』のP.142には、「覆工受げたに載荷される活荷重が“一個”の場合,たわみは式(2−11−2)によって計算する。活荷重が複数個載荷される場合,もしくは分布荷重が載荷される場合は,式(2−11−3),式(2−11−4)によって計算してよい。」と記載されています。
本プログラムでは活荷重が複数載荷するケースや、クローラなどの帯荷重が載荷されるケースも同時に検討していますので、上記を参照して、式(2−11−3)に式(2−11−4)を代入、展開した式を使用して、たわみ量を算出しております。ご了承ください。 |
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Q2−2. |
桁受に片溝形鋼を使用する場合、支柱の両側にあるものとして計算されるとのことだが、計算書では確認できない。どのような処理がされているのか。 |
A2−2. |
はりが片溝形鋼の場合、構造としては、杭の両側(2本)設置していますが、はり部材の設計は1本単位で行っております。これは、はりに生じる設計断面力を計算する際に、支間長を単純ばりモデルとして、1-0法の影響線解析を行っている事に起因しています。これによって、片側分、すなわち、片溝型鋼1本に発生する設計断面力を算出しているからです。
故に、本プログラムでは片側分に対する断面力を算出し、片側分の断面諸量で応力度照査を行っている事になります。
上記の理由により、鋼材表の断面係数を2倍にする必要はありません。あくまでも1本当たりの断面係数のままにして下さい。
ちなみに、H形鋼は、支間長と隣接支間を連続はりモデルとしています。これによって、支柱直上のH形鋼1本に対する断面力を算出する事になります。 |
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Q2−3. |
根太の計算で「許容応力度の計算でl/b>30となり許容曲げ応力度が求まりませんでした」というメッセージが表示されたが、この意味は? |
A2−3. |
根太のフランジ固定間距離とフランジ幅の比(l/b)が30以上になったため、根太の許容応力度が算出できないことを意味しています。詳細はヘルプの「許容応力度の算出」の項を参照いただくか、土工指針をご参照(比が30以上の場合の算出式は記載されておりません。)ください。 |
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Q2−4. |
計算結果で許容値が -1.0 になっている箇所がある。この意味は? |
A2−4. |
許容値が-1.0になっているのは、許容応力度が算出できないからです。
ご存知のように、土工指針では、許容曲げ圧縮応力度の算出式がl/b>30の場合、設定されていません。
(l:フランジ固定点間距離 b:圧縮フランジ幅)
ヘルプの「許容応力度の指定」及び「計算理論及び照査の方法」-「許容応力度の算出」-「土木仕様」を参照してください。 |
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Q2−5 |
施工方法がモルタル充填の場合の杭の支持力の計算式が qd= 10N・L/D となっている。土工指針とは異なるが、何に基づいているのか。 |
A2−5. |
ご質問の計算式は、「道路土工 仮設構造物工指針(H11.3)」P76の図2-9-11を式にしたものです。
ここに至る経緯につきましては、同指針のP71の「また、プレボーリング工法のモルタル充填は、・・・」をご覧ください。 |
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Q2−6.. |
「主桁に直交」「主桁に平行」の表現があるが、どういう意味か。. |
A2−6. |
重機荷重の進行方向を意味します。
・根太(覆工受桁)に直交:根太に対して重機荷重が直交に進行する。または、配備される。
・根太(覆工受桁)に平行:根太に対して重機荷重が平行に進行する。または、配備される。
という意味です。 |
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Q2−7. |
モルタル杭の計算は可能か(H鋼の先端面積、周長で計算されている)。 |
A2−7. |
本プログラムでは、周長、先端面積を、部材登録データ中より該当データを取得し、結果を算出しています。
これらの値は、初期設定では矩形(H鋼)のものになっています。
お手数をおかけいたしますが、お問い合わせのようなモルタル充填の場合には、メニュー[登録]-[部材の登録]の「支柱(くい)」におきまして、「杭先端面積(cm2)」「杭周長(cm)」を変更していただきますようお願い致します。
なお、先端地盤の極限支持度および最大周面摩擦力度は「地中連続壁」に準じて算出しております。
ヘルプの「支柱(くい)の許容支持力」の「モルタル充填の場合」もあわせてご参照ください。
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Q2−8. |
仮桟橋の支持杭の許容支持力算出における、杭先端地盤のN値(N2杭先端から2m上方の範囲における平均のN値)の算出方法は? |
A2−8. |
ご質問の平均N値は、地層データのN値を用いて計算いたします。杭の先端から上方2mで層が変化しない場合は、先端位置の地層のN値が平均N値になります。層が変化する場合は、それぞれの層について2m中に占める厚さ及びN値より平均値を計算します。
平均N値=Σ(層厚×N値)/2.0
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Q2−9. |
Ver.2において、くいの軸力の算出で根入れ部が考慮されていない理由は?
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A2−9. |
本プログラム Ver.2までの支持杭照査は、入力されている固定荷重や載荷荷重による軸力にて検討を行い、根入れ部の重量は考慮しなくて良いと考え加算しておりませんでした。
その理由としては、
1.建築学会の設計例では、自重の考慮がされていない。
2.全体の軸力に対して、根入れ部の支持杭重量は微少であること。
という事項が挙げられます。
しかしながら、本件につきましては考慮すべきだというご意見・ご要望を数件いただいた経緯がありまして、それらについて検討した結果、Ver.3にて杭の自重を全長で扱うようにしております。 |
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Q2−10. |
支持杭の許容支持力算出における、杭先端地盤のN値(杭先端から2m上方の範囲の平均N値)の算出方法を教えてほしい。 |
A2−10. |
ご質問の平均N値は、地層データのN値を用いて計算いたします。
杭の先端から上方2mで層が変化しない場合は、先端位置の地層のN値が平均N値になります。
層が変化する場合は、それぞれの層について2m中に占める厚さ及びN値より平均値を計算します。
平均N値=Σ(層厚×N値)/2.0 |
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Q2−11. |
「考え方」−「設計条件」−「部材条件」画面の「土留め壁鉛直荷重の求め方」の選択で鋼矢板の枚数はどのように決定されているのか? |
A2−11. |
仮設指針P.66(2)土留め壁の鉛直荷重分担幅の考え方に準じています。
結果的に、はりが片溝鋼の場合は、2枚で受け持つか、4枚で受け持つかという扱いの選択になっています。
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Q2−12. |
水平力が作用するとき、構台の変位量は算出されるか。(Ver.4) |
A2−12. |
本プログラムでは、水平力が作用するとき、支柱杭の杭頭変位を算出します。 ただし、構造的に綾構があるか否かで判断します。[形状-架構]画面の垂直ブレースの有無で判定します。 構台の変位量とは、支柱杭の杭頭変位であると解釈しています。
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Q2−13. |
橋軸直角方向のトラック荷重として任意入力を設定したが、前輪と後輪との間隔が4.0m、後輪と連行する次の車両の前輪までが3.0mのような荷重の載荷図が出力されたがどのような荷重か。(Ver.4) |
A2−13. |
「期限付き構造物の設計・施工マニュアル・同解説」P.17に記載される2軸車トラック荷重に従い、前輪と後輪の間隔を4m、車両間隔を3mとした載荷荷重として検討します。
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Q2−14. |
桁受けの接合部の計算が行われない。(Ver.4) |
A2−14. |
桁受けの接合部の計算は、支柱の計算が行われていることが前提となります。 入力の[考え方|設計条件|部材条件]において、[支柱杭の設計を行う]をチェックして計算実行してください。
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Q2−15. |
支持杭の座屈照査について、仮設指針P50の安定照査式とは異なる理由は?(Ver.5)
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A2−15. |
弱軸方向に作用する支柱くいを設置(計算結果画面で選択)した場合には、応力度照査式において、σbcy(強軸回りに作用する曲げモーメントによる曲げ応力度)はゼロ扱いとなりますので、その結果、照査式の2項目の結果もゼロとなりますので出力上省略しています。
同様に強軸方向に作用する支柱くいを設置(計算結果画面で選択)した場合には、応力度照査式において、σbcz(弱軸回りに作用する曲げモーメントによる曲げ応力度)はゼロ扱いとなりますので、その結果、照査式の3項目の結果もゼロとなりますので出力上省略しています。
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Q2−16. |
支持杭について杭頭自由で設計をしたいのだが、どのような入力としたら良いか。(Ver.5)
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A2−16. |
杭頭自由での設計となるのは、構台の段数が1段([形状|架構]にてh1のみ入力)で垂直ブレースが「無」の場合になります。
杭頭条件の違いによって、杭頭のモーメント算出式・変位式も異なります。
■ 垂直ブレースが有る場合:杭頭を回転固定とする扱い
モーメント式:仮設指針P.147式(2-11-10)&式(2-11-11)
変位式 :道路橋示方書(下部構造編)P.395表ハ)杭頭が回転しない場合に準じる
■ 垂直ブレースが無い場合:杭頭の回転自由(拘束されない杭)扱い
モーメント式:仮設指針P.149式(2-11-16)
変位式 :仮設指針P.149式(2-11-17)
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Q2−17. |
ブレースおよび水平つなぎ材の溶接部の必要長さの計算方法の出典は。(Ver.5)
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A2−17. |
参考図書といたしましては、「期限付き構造物の設計・施工マニュアル・同解説−乗入れ構台−」(日本建築学会)がございます。
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Q2−18. |
自動決定した場合、杭がH300で許容値以内となるが、H400が自動決定で選択されるのはなぜか。(Ver.5) |
A2−18. |
本プログラムは、「使用部材の登録」画面にて登録された部材すべてに対して計算を行い、最適な部材を自動決定する仕様となっております。
最適な部材の決定とは、断面性能が許容値内であり、例えば、部材A,B,Cを検討した場合には、A,B,Cの内、応力度と許容応力度の比が1に一 番近い部材が選ばれます。
応力度と許容応力度の比は、「計算結果確認(部材)」画面の「全部材一覧」で、画面右のプルダウンメニューで部材を切り替えてお確かめください。
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Q2−19. |
部材に対して最大断面力以外の荷重状態も出力したいが可能か。(Ver.5) |
A2−19. |
本プログラムは、各荷重で計算した結果、最大応力が発生したケースを出力します。よって、申し訳ございませんが、1データで、全荷重ケースの計算 結果を出力することはできません。
特定の荷重での計算結果を確認されたいのであれば、お手数ですが、入力の[考え方-部材の設計に考慮する活荷重]におきまして、出力で確認したい 荷重のみ(荷重1ケース)を選択して計算を行い、出力していただきますようお願いいたします。 |
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Q2−20. |
覆工板や部材の設計で荷重が最大の曲げやせん断になる位置に載らないのはなぜか。(Ver.5) |
A2−20. |
計算時に荷重を移動する刻みが原因だと考えられます。 入力の[考え方]−[設計条件]−[計算条件]タブにて、[活荷重断面力計算時の活荷重移動刻み ΔL]の値を調整してみてください。 |
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Q2−21. |
任意位置の死荷重が計算結果に反映されない。(Ver.5) |
A2−21. |
設定されている任意位置の死荷重が設計支間に載っていないために考慮されない状態になっている事が考えられます。 設計支間に載るように位置を変更してください。 |
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Q2−22. |
主桁の設計で固定荷重による応力算出で荷重算出式の最後で1/2にするのはなぜか。(Ver.5) |
A2−22. |
設計主桁の両側にある「覆工板自重・雑荷重」を1-0影響面積法で集計しています。 例えば、1〜2番目の主桁間にある「覆工板自重・雑荷重」は、2番目の主桁が影響値1.0、1番目の主桁が影響値0.0の三角形の影響値面積に載荷荷重を掛け合わせれば算出できます。
三角形の影響値面積=(1/2)×覆工板自重・雑荷重*覆工板長さ |
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Q2−23. |
覆工板や部材の設計で活荷重が考慮されていないが何故か。(Ver.5) |
A2−23. |
「覆工板の設計に考慮する活荷重」「部材の設計に考慮する活荷重」の項目で車両の検討項目が全て「OFF」になっていないかをご確認ください。 |
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Q2−24. |
ベント工法に対応しているか。(Ver.5) |
A2−24. |
構造や適用する鋼材、および載荷する荷重などに相違があるようですので弊社の「仮設構台の設計」では対応できないと考えられます。
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Q2−25. |
「土工指針」に準じて設計を行いたい場合にはどうすればいいか?(Ver.5) |
A2−25. |
適用基準を 「土木(道示・首公)」と選択された場合、「道路土工仮設構造物工指針」H11年3月に準拠した設計となります。
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Q2−26. |
柱部材設計で 土工指針 の規定に基づき、座屈長を設定したいが?(Ver.5) |
A2−26. |
適用規準を土木(道示・首公)とした場合、土工指針の2−11−9(3)のl1,l2のうちの大きい値を座屈長として設計致します。ただし、現仕様では桟橋高さが高い場合の橋軸方向の座屈に対する照査は行っておりません。
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Q2−27. |
使用覆工板がタイプ2の場合、荷重分担率はどう考えるのか?(Ver.5) |
A2−27. |
H鋼1本が分担する載荷荷重の分担率を入力します。
例えば幅1.00mの覆工板では1本当たりフランジ幅が20cmのH鋼から形成されているので,0.2/1.00とし0.2と入力下さい。実際には、ご使用になる覆工板の資料に記載があるかと存じます。メーカーによっては覆工板加工時に鋼材の大きさや性能が異なり数値が異なる場合があります。ご利用仮設構台材の諸元を確認の上ご設計下さい。
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Q2−28. |
支柱杭の設計時に振動工法は、SI単位系のみでしか検討できないのか?(Ver.5) |
A2−28. |
全ての入力・計算がSI単位系のみに対応しております。したがってCGS単位系では計算できません。
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Q2−29. |
はりのせん断力を計算する場合(桁受けに平行荷重)、 隣接支間が反映されないが?(Ver.5) |
A2−29. |
はりに利用する部材が、片溝形鋼になっているため、隣接支間側の影響は受けません。以下に、梁部材と隣接支間の関係を記載しますが、隣接支間≠0で片溝形鋼の場合に該当します。
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Q2−30. |
支持力計算の適用基準は、単位系で異なるのか?(Ver.5) |
A2−30. |
SI単位系のみ対応しております。CGS単位系では計算できません。
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Q2−31. |
「支柱の設計条件」にある軟弱層の厚さと、「地層の設計条件」にある層厚は計算上、同じものを使用しているのか?(Ver.5) |
A2−31. |
本プログラムでは、軟弱層厚は支柱の設計条件と地層データで入力いただきますが、支柱の設計条件は、変位などを計算する際の仮想支点の算出に利用しています。
詳しくは、製品help「支柱(くい)に働く水平力による応力」に記載しておりますので、此方をご確認下さい。計算式中の「A」が入力いただく厚さになります。
また、地層データ値は杭の許容支持力算定時に利用します。併せて「支柱(くい)の許容支持力」もご確認下さい。
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Q2−32. |
車両荷重を考慮しない設計は可能か?(Ver.5) |
A2−32. |
人道橋や資材ヤードのような設計をされる場合は、設計時に車両以外の群集荷重などのみの設計が出来ますので可能です。
「覆工板の設計に考慮する活荷重」「部材の設計に考慮する活荷重」の項目で車両の検討項目全てを「OFF」として設計下さい。
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Q2−33. |
クローラクレーンの走行時の計算はどのようにしてするか?(Ver.5) |
A2−33. |
覆工板、部材の設計に考慮する活荷重の画面でクローラクレーン走行時をチェックしてください。
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Q2−34. |
一般車両用の仮橋の計算は可能か?またその場合、設計水平震度をあたえての地震時も検討可能か?(Ver.5) |
A2−34. |
何れも可能です。
プログラム内部で用意しているデータは、製品helpの「トラック荷重の考え方」に記載の荷重のみですが、登録→荷重の登録にて登録して戴くか、「トラック荷重の選択」で直接入力して戴くことにより可能です。
荷重の登録をされる際は、輪軸荷重を入力登録いただきご利用下さい。
登録荷重は、「トラック荷重の選択」にて選択が可能となります。
水平係数として入力いただく諸元が、地震時の水平震度となります。
但し、本プログラムでは、水平力としての設計に対応していますので、鉛直震度成分のKvについては考慮できません。
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Q2−35. |
覆工板の計算において、前方吊り作業時、斜方向吊作業時の際クローラクレーンの荷重強度wはどのように求めるのか?(Ver.5) |
A2−35. |
製品ヘルプの「荷重の考え方」の下の「クローラクレーン荷重の考え方」を参照ください。以下は、根太に平行な場合の考え方です。
覆工板はご存じのように、サイズが規定されており、吊り作業時のように設置荷重が三角形分布となる場合には覆工板一枚上にクローラー(キャタピラ)の接地面が全て載らない為、分布状況を考慮した検討が必要です。
また、覆工板の設計方向によっては、三角形分布で考慮する荷重も全てが上載されません。
この様な場合には、載荷荷重が載る範囲での設計となり、単位面積あたりの荷重強度wも覆工板上に載荷される荷重を考慮したものとなります。
載荷幅が覆工板幅1mより明らかに大きい場合には、上記図の斜線部の面積が載荷される文応荷重となります。
即ち、三角荷重となる載荷分布荷重のq1より覆工板幅分の荷重分のみの考慮となります。
さらに、計算時は入力されている衝撃荷重を考慮し、覆工板・部材それぞれに加算された値がwです。
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Q2−36. |
支柱の設計計算において、先端支持層の層厚が2Mを満たないときには、下層地盤のN値を考慮できるか?(Ver.5) |
A2−36. |
対応しております。くい先端位置の平均N値の取り扱いは、「道路土工 仮設構造物工指針」では、P.71(下から2行目)、P.72より「くい下端からの層厚2mに満たない場合は、下層地盤のN値を用いて先端で支持する極限支持力度を算定する」と記述されています。
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Q2−37. |
覆工板のタイプを選択するとき、タイプ1、タイプ2、タイプ3の選択肢があるが、タイプ3とは何を想定しているのか?(Ver.5) |
A2−37. |
覆工板1、2のタイプは出力にも( )書きで解るように一般的に流通している材料であり、覆工板3はこれら一般的に流通している覆工板以外の製品を解析に使用する場合に利用頂く為に設けております。
その諸元は、「覆工板材料データ」にて入力いただくこととしています。
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Q2−38. |
覆工板の強度不足の場合は、補強桁を入力しますが、補強桁と覆工板の断面係数を合計しないのか? |
A2−38. |
本プログラムでは、使用選択する覆工板では許容応力度を満足できない場合に、補強桁の設計を行うことができます。
現仕様では、選択されている覆工板と入力される補強桁の諸元を合算し設計するのではなく、入力して頂いた諸元で設計を行っています。
その為、言い換えれば、覆工板+補強桁分の断面諸量を入力して頂き設計することも可能です。
合算された断面係数を入力されればその値を用いて計算し、覆工板の代わりに別の部材を用いるとして設計される場合には、その部材の諸量入力により計算をおこないます。
ちなみに、『期限付き構造物の設計・施工マニュアルー乗入れ構台ー』のP.99「3.1.4 補強の検討」では、H形鋼を使用した補強桁のみの計算を行っています。
同書では、H形鋼(H-300x300x10x15n)2本を使用した計算例が記載されており、
Zx=2 x 1360 =2720cm3
Aw=2 x 25.5 =51.0cm2
w=0.094t/m x 2 =0.19t/m
として補強桁の検討を行っています。
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Q2−39. |
支柱杭に鋼矢板を使用することは可能か?(Ver.5) |
A2−39. |
現版では直接鋼矢板を支柱杭とすることはサポートしておりません。
支柱杭としてはH型鋼を主眼としており、その入力諸元もH型鋼における入力方法となっています。
鋼矢板を使用しようと入力データを工夫して入力したとしても、そのデータで計算して得られた結果のうち、特にくいの支持力につきましては、そのままでは使用できません。
これは、土工指針p67以降に基づき計算する場合などその評価が鋼矢板とH型鋼では異なるためです。
その為必要諸元の入力には注意が必要です。
登録鋼材の諸元ではAf,Awが有りますが、くいの安定計算でH鋼の場合はAwを使用しせん断応力度を算出しています。その為、それに応じた諸元を検討して相応の入力値が必要となります。
他にも、鋼矢板としての検討の際に必要な項目がある為現仕様では、その入力に対して適切な結果となるか保証外となります。
なお、本来鋼矢板自身はその構造諸元から断面係数などが低く座屈に抗し得ないとの考え方が多く支持杭としては適していないと考えられます。
ご設計される場合には一度H型鋼による結果を基に軸力などの計算反力を元に別途必要な諸元による計算を設計者判断でされることをお奨めいたします。
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Q2−40. |
土木(道示、首公)基準で、支持力算定時にN値の上限があるようだが?(Ver.5) |
A2−40. |
プレボーリング工法−モルタル充填工法の場合、N値の先端地盤の上限を「30」としています。
これは、土工指針(平成11年)p76によります。
また、プレボーリング工法−モルタル充填以外の場合は「40」としています。
こちらは、土工指針(平成11年)p70によります。
また、製品ヘルプ「支柱(くい)の許容支持力」の項も併せて参照してください。
当プログラムでは、基準のとおり上限を設けるか、上限を設けずに計算するかを指定することが可能です。設計者の御判断によって使い分けてください。
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Q2−41. |
トラッククレーンの吊り荷重は、アウトリガー4箇所に分散されているのか?(Ver.5) |
A2−41. |
アウトリガーの荷重分散については、道路土工 仮設構造物指針 p311参考資料−2 建設用重機の載荷方法等を参考にされると良いと存じます。作業時の分担を考慮し、設定するものとされています。
作業分担率の入力値により3箇所に分担する事も、4箇所に分担する事も可能です。
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Q2−42. |
支持杭の支持力照査では、根入れ部分の支持杭自重は加算されないのか。(Ver.5) |
A2−42. |
支持杭照査は、入力されている固定荷重や載荷荷重による軸力にて検討を行っております(製品ヘルプの支柱(くい)の設計記載事項を参考下さい)が、根入れ部の重量は考慮しなくて良いと考え加算しておりません。
その理由としては、
@建築学会の設計例では、自重の考慮がされていない。
A全体の軸力に対して、根入れ部の支持杭重量は微少であること。
以上からVer.2までは上記の考え方により加算しておりませんでしたが、Ver.3より根入れ部の自重も考慮するように改善しております。
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Q2−43. |
桁受け(大引)として片溝形鋼を使用する場合、鋼材の諸数値は予め「部材の登録」で2倍にしておく必要があるのか。(Ver.5) |
A2−43. |
予め部材登録(断面係数や面積を2倍にして計算)する必要はございません。
はりが片溝形鋼の場合、構造としては、杭の両側に(2本)設置していますが、はり部材の設計は1本単位で行っております。これは、はりに生じる設計断面力を計算する際に、支間長を単純ばりモデルとして、1-0法の影響線解析を行っている事に起因しています。これによって、片側分、すなわち、片溝型鋼1本に発生する設計断面力を算出しているからです。故に、本プログラムでは片側分に対する断面力を算出し、片側分の断面諸量で応力度照査を行っている事になります。以上の理由により、ご質問のように断面係数を2倍にする必要はありません。
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Q2−44. |
有限長の杭の設計は行えるか。(仮定した根入れが2.5/βを下回った場合の照査は可能か。)(Ver.5)
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A2−44. |
対応しております。
[考え方-設計条件-計算条件]タブで指定することができます。
仮設指針P.147では、βL≧2.5の場合、半無限長の杭として計算してよいとして、杭頭部固定、杭頭部自由の曲げ、変位式が示されます。
本プログラムでは、βLがこれを満足しない場合に、本計算スイッチにチェックマークを付けることで、土木工事設計要領(地方整備局)第一編共通編に従い、下表に示す割増率を考慮することができます。
なお、土木工事設計要領では、2≦βL<2.5の場合には有限長の杭として解析を行うものとすると記載していますが、本プログラムでは、βL<2.0も含めまして、βL<2.5について、有限長の杭として扱います。
βL<2.0の場合の適正につきましては、設計者にてご判断下さい。
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Q2−45. |
桁受けのせん断照査について、ヘルプに「覆工受桁の直下に杭がある場合などは、桁受けのせん断照査は不要と考えられます」とある。感覚的には理解できるが、なにか参考文献等はあるか。(Ver.6)
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A2−45. |
桁受け、支柱が1本上にきれいに重なっている場合は、桁受けのせん断照査は不要であると考えられます。
ただ、参考文献を参考にしたものではなく、このスイッチはユーザ様からのご要望に対応した機能となります。
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Q2−46. |
部材ボタン表示が赤のままになっているがなぜか。(Ver.6) |
A2−46. |
ご指摘箇所の判定色は、各部材ごとに登録された全て部材に対して行っており、決定された各部材に対してに着目した判定ではありません。
計算結果確認(部材)の各部材一覧タブでNGがないかをご確認ください。今後は、決定された各部材に対して着目した判定もできるように拡張を検討いたします。
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Q2−47. |
くい・支柱の設計の項目で、βL<2.0としているのはなぜか。また、βL<2.0の場合、くいを剛体として扱うことはできるか。(Ver.6) |
A2−47. |
本製品でβL<2.0の場合も有限長の弾性体として扱えるようにしているのは、あくまでもプログラムにある程度の自由度を持たせるためであるとご理解ください。
βL<2.0の場合に剛体として扱うという計算手法については大変申し訳ございませんが、本製品では現在対応しておらず、設計を行うことができません。
剛体として扱う場合、地中のくいに対し分布ばねの設定等が別途必要になり、モデル化の考え方が根本的に異なると考えられるため、本製品における「有限長として扱う」といった設定では代用できないと考えられます。
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Q2−48. |
桁受けの片溝形鋼の断面二次半径はどの計算で使用されているのか。(Ver.6) |
A2−48. |
建築基準でかつ桁受けを水平つなぎ材として設計する場合に応力度計算で使用します。
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Q2−49. |
トラック荷重の満載時の考え方を教えてほしい。(Ver.6) |
A2−49. |
ここで言う満載とは、有効幅員内に最大載る事の出来る台数で検討するという意味です。その途中の台数では検討しません。
具体的には、最大載る台数が5台の場合は、常に5台が載荷されている状態で検討し、4台載った場合、3台乗った場合は検討しません。
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Q2−50. |
設計条件で支持杭の設計時の軸力に「最大軸力/N」とあるが、このNは何を示しているのか。(Ver.6) |
A2−50. |
支柱杭の軸力算出時の反力の取り扱いを指定します。
Nに1を入力すれば、着目(設計)支柱杭は最大Rを受け持つことになり、それよりも大きい値を入力すれば、その分配された(Nで除された)Rを受け持つことになります。
「土木設計の要点A地盤の安定/仮設構造物」(鹿島出版会)には軸方向鉛直力(P.319)に、“支柱杭に作用する軸方向鉛直力は、主桁(覆工受桁)に載荷する荷重によって生ずる最大反力を考えればよい。杭頭に作用する反力は桁受けや綾構などにより隣接する杭に分配され、主桁からの荷重がそのまま作用するわけではないが、安全を考えて最大反力をそのまま採用することが望ましい。”と記述してあります。最終的には設計者の判断でご使用いただきますようお願いいたします。
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Q2−51. |
任意位置の死荷重を入力すると、結果としては「任意死荷重」と「重機荷重」の結果の厳しい方が出てくるのか。(Ver.6)
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A2−51. |
任意死荷重と重機荷重を比較しているのではなく、任意荷重を考慮したうえで、重機の載荷位置を計算しています。
任意死荷重の扱いは覆工板雑荷重等と同じです。
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Q2−52. |
仮桟橋の計算で、2.3.8 桁受け接合部のボルトの設計において、ボルトに作用する水平力が載荷荷重による水平力を作用しているが、支柱本数等による低減などは考えないのか。(Ver.6) |
A2−52. |
はり(大引)がH鋼の場合は、期限付き構造物の設計・施工マニュアル・同解説-乗入れ構台-(S61年版)にしたがって接合部の計算を行いますが、ヘルプにも記載の通り、この際の水平力は一構面全体の固定荷重による水平力のうち設計くいが分担する面積比分の荷重による水平力と載荷荷重による水平力の合計となります。
同マニュアルの計算例もそのようになっており、本プログラムではそれに従っておりますことをご了承ください。
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Q2−53. |
土木仕様の場合の水平ブレースの取り扱いについて教えてほしい。(Ver.6) |
A2−53. |
土木仕様の場合は、構面に作用する水平力の計算において、水平ブレースによる分散を考慮しません。
杭の設計時には、水平ブレースの自重も考慮して計算を行います。
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Q2−54. |
鉄道基準の場合の許容値はどのように算出されているのか。(Ver.6) |
A2−54. |
基本的には、鉄道基準(H13)のp.187に記載されている解説表4.3.2-1(SS400)、4.3.2-2(SM490)に準じております。
SM490については、計算式ではなく割増し後の許容値が記載されておりますので、製品内部では、以下のように計算を行っております。
指針の解説表の許容値÷1.5×割増係数(製品の入力値)
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Q2−55. |
主桁、受桁の はりせい高、ウェブ高は設計に使用されているか。(Ver.6) |
A2−55. |
はりせい(高さ)は、基礎ボルトの設計、または建築基準の適用時に許容値の算出に用います。
ウェブ厚については、現在は計算には使用しておりません。図面、形状図に影響しています。
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Q2−56. |
コンクリート基礎の場合に、土留め壁の影響を考慮した地耐力の検定は行えるか。(Ver.6)
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A2−56. |
コンクリート基礎の設計に対し行っているのは安定照査のみとなります。
あくまでも入力された地層条件に応じて計算を行いますので、土留め壁の崩壊角の影響などを考慮することはできません。
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Q2−57. |
タイプUの構造で、トラックB活荷重の平行時に、覆工板に作用する荷重がw1=280.0と出てくるが、この算出方法を教えてほしい。(Ver.6) |
A2−57. |
トラック荷重:根太に対して平行時の場合以下のようになります。
構台タイプU
w1 = P÷接地長×(1.0+衝撃係数)
P:トラックの荷重選択で入力された各車軸の重量のうちの最大値。
接地長:0.5(m)固定
280.0というのは、衝撃係数がデフォルト値0.4の場合に、以下の計算により求められます。
w1 = 100.0÷0.5×(1.0+0.4)=280.0
その他の重機やタイプ別の詳細は、製品ヘルプー計算理論および照査の方法ー覆工板の設計ートラック荷重の考え方をご覧ください。
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Q2−58. |
くいの設計における、載荷荷重による水平力で使用する「W : 最も重い機械の重量」について、「トラック荷重の場合は、構台に乗るトラック荷重による着目構面の反力とする」との記載があるが、具体的な算出手法を教えてほしい。(Ver.6)
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A2−58. |
詳しくは、製品ヘルプ[補足ー最も重い機械の全重量が加わると指定した場合のトラック荷重による杭の軸力]に記載しておりますので、併せてご確認ください。
■タイプT
(@)トラック(直交)
この場合は、橋軸方向(断面図B-B)の着目支間、隣接支間に最大でどれだけのトラックが載荷できるかを考え、その台数を合計します。
たとえば、製品のSample1で荷重をトラック荷重(直交)に限定した例で示しますと、まず、前輪と後輪による反力が、計算書の[はりの設計ー曲げモーメントの算出ー4)トラック荷重による曲げモーメント]に出力されています。
Sample1の場合、着目支間+隣接支間=4.5+3.5=8.0ですので、トラックの幅4.0m、連行間隔3.0mを考慮すると、最大の荷重状態は、後輪×2+前輪×1となります。したがって、
W = 243.810×2+60.952 = 548.57(kN)
(A)トラック(平行)
この場合の最も重い機械の重量は、構台に載荷されるトラック荷重の荷重強度Piの合計値となります。
W = 荷重強度Pi×連行台数×2(←Piは片側分の荷重強度。トラック1台分に換算)
トラック荷重の荷重強度Piは、入力画面で、考慮する荷重を"トラック(直交)"に限定し、[設計条件]画面で、支柱くいの設計方針を"期限付き構造物の考え方"としたうえで、計算書を出力しますと、「はりの設計ーせん断力の算出ー6)トラック荷重(直交)による主桁反力」に出力されております。
■タイプU
(@)トラック(直交)
この場合の考え方は、タイプTのトラック(平行)と同様です。
(A)トラック(平行)
全重量の算出は、 橋軸方向に重機を載荷させ、着目構面が最大となる状態の反力を用いております。
反力の算出に用いている載荷状態の確認は、入力画面で考慮する荷重を"トラック(平行)"に限定し、[設計条件]画面で、支柱くいの設計方針を"期限付き構造物の考え方"としたうえで、計算書を出力してください。その後、計算書の[はりの設計ーせん断力の算出ートラック荷重(平行)によるせん断力(支間)]をご覧いただきますと、着目支間における載荷状態と反力の値がご確認いただけます。
全重量を算出する際は、隣接支間側の重量も考慮しますので、この載荷状態につづく形で隣接支間に重機を載荷し、着目構面の反力を算出し、着目支間での反力との合計値がトラック荷重の全重量となります。
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Q2−59. |
架構間隔を1つしか設定せず、垂直ブレースもない形状の場合、座屈長の値が架構間隔の値そのままになってしまうのだが、なぜ仮想支持点を考慮していないのか。(Ver.6) |
A2−59. |
まず前提としまして、建築基準には垂直ブレースがない場合の取り扱いが明記されていないため、このような形状については、適用基準を「建築学会」としていても、仮設構造物工指針に準拠して対応しています。
この仮設指針では、垂直ブレースがない場合に、くいを自立のくいと見なし、杭頭を回転の拘束がない半無限長のくいとして取り扱っているため、「仮想支持点」という概念が適用できません。
このような背景から、座屈長は仮想支持点までの距離を含めずに計算しております。
こういった特殊な形状の場合は、妥当な座屈長の値を直接設定していただくことを推奨いたします。
[許容値]の画面にて、「支柱(くい)」のタブを選択していただき、鋼材タイプに応じて、「指定方法」を"部材長"とします。
表右端の「有効座屈長」の欄が入力可能となりますので、こちらで直接座屈長を設定してください。
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Q2−60. |
はりの設計時における曲げモーメントの計算で、結果が異常に小さい。調べてみると、その他のケースでは設定している重機が考慮されているにもかかわらず、はりのモーメント算出時のみ活荷重が考慮されていないことが原因のように思える。このような結果となるのは何故か。(Ver.7)
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A2−60. |
曲げモーメントが発生しない原因として、以下2つが考えられます。
(1) [考え方|設計条件]の[部材条件]タブにて、はり・くいの設計方針が「覆工受桁による荷重の分散を考慮する」と設定されている
(2) 覆工受桁とくいの水平方向の位置がすべて一致している。
はり・くいの設計方針については、以下の製品ヘルプを合わせてご参考ください。
/* 以下製品ヘルプより抜粋 */
▼「主桁による荷重の分散考慮」を指定した場合
固定荷重(覆工板・雑荷重・主桁自重)、載荷荷重は、主桁(根太)を介して、桁受け(大引)に伝達されるとして桁受け(大引)の応力、及び支柱に作用する軸力を算出します。
▼「期限付き構造物の考え方」を指定した場合
固定荷重(覆工板・雑荷重・主桁自重)、載荷荷重は、桁受け(大引)に直接加わるものとし、主桁(根太)を介しての荷重の分散を考慮せず、桁受け(大引)の応力を算出します。支柱の軸力は、1本の支柱に最も重い機械の全重量が加わるものとして算出します。
▼「乗入れ構台設計・施工指針の考え方」を指定した場合
固定荷重(覆工板・雑荷重・主桁自重)、載荷荷重は、桁受け(大引)に直接加わるものとし、主桁(根太)を介しての荷重の分散を考慮せず、
桁受け(大引)の応力を算出します。支柱の軸力は、桁受け(大引)のせん断力が最大となる荷重を載荷して算出します。
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Q2−61. |
ベースプレートの断面力算出の際に、bp=支柱からの張出長が今はフランジ端からプレート縁端になっているが、その根拠は?(Ver.7) |
A2−61. |
ベースプレートの設計の考え方は、「疑問に答える路面覆工・仮桟橋の設計・施工ノウハウ(2004年4月)近代図書」を参考にしています。
この書籍では、ガイド図においてbpをプレート縁端からフランジ端までとしているようでしたのでこれに準じています。
また、ベースプレートの設計に使用しているくいの幅は、設計に使用しているくい材の種類によって変わります。
支柱ぐいの作用方向が強軸方向の場合 ⇒ 使用するくい幅は、フランジ幅
支柱ぐいの作用方向が弱軸方向の場合 ⇒ 使用するくい幅は、はりせい高さ
支柱ぐいの作用方向については、製品メイン画面の上部ツールバー[登録|部材の登録(M)...]から確認することができます。
ベースプレートの設計については、製品ヘルプ[計算理論および照査の方法|コンクリート基礎の設計|各部材の設計]の“Aベースプレート”に記載されておりますので、併せてご参考ください。
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Q2−62. |
「荷重」-「クローラクレーン載荷位置(群集荷重)の設定」において、「載荷位置確認」ボタンを押しても特に載荷位置を確認できないのはなぜか。(Ver.7) |
A2−62. |
載荷位置の確認では、以下を3D表示により確認することができます。
1)幅員方向の非載荷幅
2)[橋軸方向重機位置を指定する]をONとした場合の重機位置
(OFFの場合は、プログラム内部で一番危険と考えられる載荷位置を自動検索します)
左右の非載荷幅がともに0.0で、[橋軸方向重機位置を指定する]がOFFとなっていると、何も描画されない場合があります。
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Q2−63. |
Cチャンネルでの計算は可能か。(Ver.7) |
A2−63. |
受桁の鋼材は、H鋼、片溝形鋼に対応しており、Cチャンネル(リップ溝形鋼)に製品として正式に対応はしておりませんが、設計の考え方等が片溝形鋼と同じように考えても良いのであれば、片溝形鋼として断面性能を登録していただくことでCチャンネルを用いた設計は可能です。
ただし、Cチャンネル独自の設計方法や考え方が規定されている場合、これには対応していませんので、その点ご注意いただければと思います。
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Q2−64. |
くいの支持力の計算において、「※N値≦2 の軟弱層の周面摩擦力を考慮しない」と記載されているにもかかわらず、粘性土でN≦2の場合に、周面摩擦力を考慮しているようだが、なぜか。(Ver.7) |
A2−64. |
道路橋示方書・同解説 W下部構造編(平成14年)」を参考にしております。
この中で(p.362)、最大周面摩擦力度について以下のように記載されています。
“…(前略)、N値が2以下の軟弱層では、…(中略)…、N値により最大周面摩擦力度を算出してはならない。しかし、N値が小さくても粘着力cが大きく、周面摩擦力が期待できる場合もあるので、別途土質試験により粘着力を求め、これにより最大周面摩擦力を推定するのが良い。”
したがいまして、最大周面摩擦力をN値から推定する砂質土では、信頼性が乏しいためこの時の値を0.0としておりますが、最大周面摩擦力を粘着力から推定する粘性土については、この限りではないとしています。
そのうえで、プログラムとして周面摩擦力を0.0としたい層区間がある場合は、「支柱(くい)の設計条件」より「充填範囲を設定する」にチェックを入れ、「充填範囲(根入れからの高さ)」をご入力頂き、「充填がない範囲の周面摩擦」を「考慮しない」とすれば、周面摩擦を考慮しない支持力計算を行うことが出来ます。
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Q2−65. |
敷桁タイプの設計を行うことはできるか。できない場合、代用できる製品はあるか。(Ver.7) |
A2−65. |
申し訳ございませんが、敷桁部分(直接基礎含む)については本製品では設計できません。
ただし、主桁部材については、単径間モデルで設計できると考えられます。
敷桁部分の直接基礎の設計については、主桁部材のせん断力を鉛直力とみなし、例えば、「基礎の設計」の直接基礎で検討するということもできると考えられます。
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Q2−66. |
計算条件で設定した「覆工板の材質」が、「補強桁」の材質に反映されてしまう。(Ver.8) |
A2−66. |
Ver.8より、補強桁の材質を別々に設定できるようになりました。
[考え方|設計条件]-「計算条件」タブにて設定可能です。
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Q2−67. |
2次元フレーム解析の適用範囲は?(Ver.7) |
A2−67. |
2次元フレーム解析は、現在、以下の条件を満たす構造物に適用できます。
(1)乗入れ構台
(2)タイプT(幅員と受桁が直交)
(3)支持杭(コンクリート基礎は未対応です)
これは、路面覆工や、タイプU(幅員と受桁が平行)、コンクリート基礎の場合のフレーム解析について、準拠基準に明記がないためです。
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Q2−68. |
セメントミルク強度の検討に用いる、支柱の周長Ψ、面積Apはどの値を使用しているのか。(Ver.8) |
A2−68. |
セメントミルク強度検討時の面積と周長の取扱いにつきましては、以前弊社から日本建築学会に問合せを行い、下記のような回答をいただいております。
『鋼材からセメントミルクへの応力伝達についての検討なので、H形鋼のせいをa、はばをbとすると、
ψ=2(a+b)
Ah=a・b
となります。』
したがって、上記回答を参考とし、ψは有効周長、Ahを閉鎖断面積として計算を行うこととしております。
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Q2−69. |
[はり接合部のボルトのデータ]画面で設定できる「水平力の考え方」は何が異なるのか。(Ver.8) |
A2−69. |
それぞれ、以下のように考えます。
〇期限付きS61
一構面全体の重機以外による水平力のうち、設計くいが分担する範囲の水平力と、重機による水平力の合計
〇乗入れ構台H26
くいに作用する全水平力の1/2
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Q2−70. |
はり接合部のボルトデータ画面で初期値として設定されている、使用本数、ボルトの有効断面積、せん断応力度の出典を教えてほしい。(Ver.8) |
A2−70. |
適用基準で選択している基準によって根拠が異なります。
〇建築学会(期限付きS61)、または建築基準(平成14年)の場合
期限付き構造物の設計・施工マニュアル(S61)のp.86に設計事例があり、その値を参考にしています。
ボルト名称 → M22
使用本数 → 4本
有効断面積 → A=3.8(cm2) … 380.0(mm2)
以下の値は、同基準p.13の表2.4の値を利用しています。
せん断応力度 → 1.35(t/cm2) … 1.35÷1.5×10^-2= 90.0
(※1.5は割増係数、10^-2はt⇒Nへの単位換算)
〇建築学会(H26)
「乗入れ構台設計・施工指針」(H26.11)のp.122に設計事例があり、その値を参考にしています。
ボルト名称 → M22(付図1.48)
使用本数 → 4本
有効断面積 → A=303(mm2)
以下の値は、同基準p.34の表2.3.1の値を参考にしています。
せん断応力度 → 92.0 … 138÷1.5= 92.0
(※1.5は割増係数)
〇上記以外(仮設土工、鉄道など)
道路土工 仮設構造物工指針(H11.3)のp.50-表2.6.5より、
せん断応力度 → 90.0 … 135÷1.5= 90.0
上記以外は、「建築学会(H26)」を参考にしています。
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Q2−71. |
任意荷重の計算書の内容に関して、Ver.7とVer.8で違っているのはなぜか。(Ver.8) |
A2−71. |
任意鉛直荷重の取扱いがVer.8〜変更になりました。この任意荷重は、そもそもVer.7まで「死荷重」として取り扱っていたものです。 (旧版では、「任意位置の死荷重」という名称となっていました。)
そのため、旧版では任意荷重は固定荷重(死荷重)として、部材の自重等と同じように集計されております。 Ver.8では、これを活荷重扱いにもできるよう、各種係数(水平係数、衝撃係数)の考慮や、たわみ計算に考慮できるように拡張したため、
計算書の出力において、荷重集計の最後に別途集計するように変更致しました。 各種係数が1.00であれば、計算内容は従来通りですので、最終的な断面力の数値に影響はございません。
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Q2−72. |
主桁等の反力値の内訳が知りたい。(Ver.9) |
A2−72. |
Ver.9以降の製品に関しましては、メイン画面上部に用意しております影響線解析ツールをご利用いただきますようお願いいたします。この影響線解析ツールを使用することで、任意の荷重に対する反力の影響値の算出過程や、
特定の主桁に作用するクローラークレーンなどの載荷による荷重強度を出力することが可能です。
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Q2−73. |
受けの設計において、せん断力が最大となる主桁の値と、固定荷重によるせん断力が最大である主桁が別の場合に、変更することは出来ないか。(Ver.9)
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A2−73. |
[考え方]-[設計条件]-[部材条件]タブ-[せん断力算出時の固定荷重に考慮する受桁]から
・活荷重によるせん断力が最大となる受桁
・固定荷重によるせん断力が最大となる受桁
としてせん断力算出時に固定荷重として考慮したい受桁を変更することが出来ます。
ただし、路面覆工で単径間、または[桁受け(大引)、支柱杭の設計方針]が「受桁による荷重の分散を考慮する」以外の設計方針の場合は、本設定に影響しないため設定することはできません。
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Q2−74. |
主桁や桁受けの算出された断面力の結果が手計算の値と一致しないが何故か。(Ver.9) |
A2−74. |
本プログラムにおいては、梁(主桁・桁受け)部材の断面力は、載荷荷重を端から指定の刻みで移動してゆき、それぞれの荷重状態でフレーム計算による応力を求めます。
その中で最大の値になったものを載荷荷重による応力として出力しております。ゆえに、慣用法的な算出結果とは一致しない場合もあるかと存じます。
この刻みは[設計条件]-[計算条件]-[活荷重の扱い]-[活荷重断面力計算時の活荷重移動刻みΔL]から細かく(〜0.001m)指定することで、手計算の値に近似させることは可能です。
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Q2−75. |
ΣM=Mmax×α+Md×20/100 で20/100している理由はなんでしょうか。 |
A2−75. |
「Md×20/100」は、固定荷重による覆工板1枚当りの曲げモーメント×H鋼1本の分担幅20p÷覆工板1枚の幅100cmという計算となります。 この時、覆工版1枚は、H鋼が5本で構成されております。 つまり、100cmあたり1本が受け持つ分担幅は20cmという意味で、20/100となっております。
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Q2−76. |
計算書において最も厳しい荷重条件の結果が出力されるようになっているが、それ以外の荷重条件の結果は出力することができないのか。 |
A2−76. |
[詳細出力(荷重別)]ボタンを押下していただくと、全ての荷重条件における結果を出力できます。
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Q2−77. |
【重機の載荷位置】図を出力したいのですが、何か設定方法があるのでしょうか。 |
A2−77. |
[考え方|設計条件]の基本条件タブにおいて、「□重機の載荷位置を計算書に印刷する」というスイッチがございます。 計算書に出力したい場合は、こちらにチェックして出力をお試しください。
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Q2−78. |
隣接支間にまたがる任意鉛直荷重を入力したが、隣接支間にかかる部分の荷重が考慮されていないようです。何故でしょうか。 |
A2−78. |
主桁の計算におきましては、あくまで着目支間が最も厳しくなる状態を検討いたしますので、隣接支間の影響は考慮しておりません。 桁受けの計算におきましては、H鋼を選択されている場合、桁受けにかかる主桁反力を算出いたしますので、隣接支間に渡っている任意荷重も考慮いたします。 一方、溝形鋼を選択されている場合は、支間毎に計算を行いますので、着目支間における計算におきましては、隣接支間に渡っている任意荷重を考慮いたしません。
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Q2−79. |
アンカーボルトの定着長は、入力項目でしょうか、自動で計算される項目でしょうか。 |
A2−79. |
[基礎]-[部材条件]-[アンカーボルトの設計]-[アンカーボルトの長さ La]で入力する値となっております。
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Q2−80. |
垂直ブレースの有無によって水平ブレースの計算方法が異なるが、これはどの基準に依るものでしょうか。 |
A2−80. |
垂直ブレースが有る場合は1垂直構面の受け持つ水平力の半分を、無い場合は1垂直構面の受け持つ水平力を分担する仕様に依るもので、この水平力に対する荷重分担につきましては、『期限付き構造物の設計・施工マニュアル・同解説』(昭和61年12月 社団法人日本建築学会)のP.41 5.1.3〜5.1.5に記載されています。 上記のうち、垂直ブレースが有る場合は5.1.5、垂直ブレースが無い場合は5.1.3に記載されている計算方法を採用しています。
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Q2−81. |
連行間隔の初期値 3.0m の根拠は、どの基準に記載されているのでしょうか。 |
A2−81. |
『期限付き構造物の設計・施工マニュアル・同解説−乗入れ構台−』(社団法人日本建築学会、昭和61年12月)のP17にございます。
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Q2−82. |
路面覆工の設計に対応していると思いますが、その両端の土留め壁で支持する場合、背面の土圧などが検討に含まれていないように見えますが、どのように検討すれば良いでしょうか。 |
A2−82. |
本ソフトウェアにおける土留め壁部の設計につきましては、「受け桁から作用する集中荷重」と「はり部材自重」を用いて鉛直力に対する検討を行うのみとなっておりますので、背面の土圧などの水平力に対する検討は行っておりません。 しかしながら、桁から土留め壁に作用する最も大きな鉛直力は算出することが可能となっておりますので、弊社別製品「土留め工の設計」と併用して頂ければ検討することが可能と考えます。
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Q2−83. |
トラッククレーンの荷重分担比率α等は、どのように設定すれば良いでしょうか。 |
A2−83. |
各アウトリガーの荷重分担比率につきましては、メーカーや車両によって荷重内訳は変わりますので、メーカーのHPや資料を参考に入力して頂く必要が有るかと存じます。 メーカーに問い合わせても不明な場合、弊社製品が初期値の参考にしている『期限付き構造物の設計・施工マニュアル・同解説−乗入れ構台−』(昭和61年、公益社団法人日本建築学会)のP.17 図3.3を参考にして頂くこともご検討ください。
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Q2−84. |
B活荷重に適用する「支間長による割増係数」が考慮されない場合がある。なぜでしょうか。 |
A2−84. |
「支間長による割増係数」は、支間長が4.000m以下の場合に1.0となるため、値だけを見ると考慮されていないように見えます。 支間長が4.000mより大きい場合、(L/30 + 7/8)で求められる割増係数を考慮いたします。
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Q2−85. |
クローラクレーン荷重で、前方吊作業時(分布荷重)および斜方吊作業時(分布荷重)の場合は三角形分布荷重となりますが、1/2で割っている理由は何でしょうか。 |
A2−85. |
前方吊りで説明します。
載荷荷重は、作業側、非作業側ともに半々ずつ受け持つので、
片側の載荷荷重=1/2×(W+T)
※ヘルプでは、(W+T)×0.5
三角形反力分布の場合、三角形反力分布の反力強度をpとすると、全反力は、
全反力=p×1/2×β×L×B
となります。
ここに、
W:クローラ自重(kN)
T:つり荷重 (kN)
L:接地長 (m)
B:接地幅 (m)
α:側方吊作業時荷重分担率(上記の載荷荷重で、半々の1/2のことです)
β:作業時接地率
荷重強度イコール全反力となりますので、
p×1/2×β×L×B=1/2×(W+T)
故に、
p={1/2×(W+T)}/{1/2×β×L×B}
となります。
分母に1/2があるのは、三角形の面積(幅があるので体積になりますが)計算になるからです。
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Q2−86. |
「□ はりを水平継材として設計する」とは、「仮設指針」P145の「(1)水平継材」で設計するということですか。 |
A2−86. |
「はりを水平継材として設計する」については、設計条件画面より開くヘルプに記載しておりますように『仮設計画ガイドブックU』P.83に記載されている方法で計算を行います。 計算内容としては、「仮設指針」P145の「(1)水平継材」で設計すると同じ内容です。 なお、はりの設計を水平継材として設計する場合は、覆工受桁の直下に支柱がある場合に適用できると思われます。
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Q2−87. |
覆工板でたわみ計算は行わないのですか。メトロデッキとはタイプ2と同じではないのですか? |
A2−87. |
覆工板は以下の4種類を想定しています。
- 「覆工板タイプ1」は、断面剛性の異なる中主桁と外主桁で構成された覆工板を計算します。
- 「覆工板タイプ2」は、断面剛性が一致しているH形鋼を5本繋ぎ合わせて構成された覆工板を計算します。
- 「覆工板タイプ3」は、上述の「タイプ1」と「タイプ2」のいずれにもあてはまらない計算方法で計算します。
(詳しくは、ヘルプ[計算理論及び照査の方法]-[覆工板の設計]-[その他の覆工板の応力度]をご参照ください。)
- 「メトロデッキ」は、「タイプ2」と同様の計算に加えまして、たわみの計算を行うことができます。
メトロデッキ以外の覆工板については、たわみの計算が不要であるという意味ではございません。
メトロデッキのカタログにはたわみ量の計算が掲載されておりましたが、他の覆工板には掲載がなかったことに依ります。
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Q2−88. |
トラック荷重をT荷重で設計したいと思いますが、スイッチをA活荷重、または、B活荷重とすると、進行方向に1軸しか載荷されません。 すなわち、連行(2軸以上)が考慮されない載荷状態になります。これは技術基準に準拠したA活荷重、B活荷重の載荷方法に準じているのでしょうか? |
A2−88. |
ご質問のA、B活荷重の扱いは、仮設工指針P.33図2-3-2に準じています。 こちらを見ますと、走行方向に対して、1軸載荷(後輪荷重)の状況が示されています。 よって、本製品におきましても、A、B活荷重を選択された場合は、走行方向に対して1軸載荷扱いとしております。道路橋示方書・同解説も同様な扱いになっているかと思います。
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