Q1−1. |
適用形状は? |
A1−1. |
形状:逆T型(2種)、逆L型(2種)、L型(2種)、重力式(2種)、もたれ式(4種)、ブロック積、混合擁壁、U型(2種)、任意形状
図面作成:逆T型、L型、逆L型、U型、重力式、もたれ式、ブロック積
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Q1−2. |
Lite・Standard・Advancedの違いは? |
A1−2. |
製品構成
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Lite |
Standard |
Advanced |
標準機能※ |
○ |
○ |
○ |
U型擁壁 |
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○ |
○ |
全体安定の検討 |
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○ |
保耐法によるレベル2照査 |
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○ |
拡張杭種
鋼管ソイルセメント杭、SC杭、SC杭+PHC杭、回転杭 |
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○ |
鉄道基準 |
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○ |
限界状態設計法の荷重毎の安全係数設定 |
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○ |
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Q1−3. |
他製品との連携は? |
A1−3. |
・杭基礎の設計、基礎の設計計算と連動。
・地盤改良の設計計算、置換基礎の設計計算への地層データエクスポート
・基礎連動(*.XPR)ファイルエクスポート。基礎設計に用いるデータをXML形式のファイルとして保存。置換基礎の設計計算、地盤改良の設計計算で、このファイルを読み込む(インポート)ことにより、本プログラムで入力、計算した基礎設計用データを取り込める。 |
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Q1−4. |
レベル2地震時照査(保耐法照査)について |
A1−4. |
保耐法照査(Advanced機能)
平成24年の道路土工 擁壁工指針改訂により、大規模地震動がレベル2地震動という表記に変更されましたが、照査内容については従来からの変更はありませんでした。しかしながら、地震時保有水平耐力法(以下、保耐法)での照査は今後増えていくものと考えられます。そこで、「河川構造物の耐震性能照査指針」や「道路橋示方書」を参考に保耐法によるレベル2地震時照査に対応しました。
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Q1−5. |
適用基準及び参考文献は? |
A1−5. |
- (社)日本道路協会、道路土工 擁壁工指針 平成11年 3月
- (社)日本道路協会、道路土工 擁壁工指針 平成24年 7月
- (社)日本道路協会、道路橋示方書・同解説 I 共通編 平成14年12月
- (社)日本道路協会、道路橋示方書・同解説 IV下部構造編 平成14年 3月
- (社)日本道路協会、道路橋示方書・同解説 IV下部構造編 平成24年 3月
- (社)日本道路協会、道路橋示方書・同解説 V耐震設計編 平成14年 3月
- (社)日本道路協会、落石対策便覧 平成12年 6月
- 東・中・西日本高速道路、設計要領 第2集 −擁壁偏・カルバート編− 平成18年 4月
- 東・中・西日本高速道路、設計要領 第2集 −擁壁編− 平成25年 7月
- 東・中・西日本高速道路、設計要領 第2集 −カルバート編− 平成23年 7月
- 東・中・西日本高速道路、設計要領 第2集 −橋梁建設編− 平成18年 4月
- 東・中・西日本高速道路、設計要領 第2集 −橋梁建設編− 平成25年 7月
- (社)全日本建設技術協会、土木構造物標準設計 第2巻 解説書(擁壁類) 平成12年 9月
- 農業土木学会、土地改良事業計画設計基準設計「農道」基準書・技術書 平成17年 3月
- 農林水産省農村振興局、土地改良事業計画設計基準設計「水路工」基準書・技術書 平成13年 2月
- 農林水産省農村振興局整備部設計課、土地改良事業計画設計基準及び運用・解説
設計「水路工」基準・基準の運用・基準及び運用の解説 平成26年 3月
- 農林水産省構造改善局、土地改良事業標準設計図面集「擁壁工」 平成11年 3月
- (社)日本道路協会、杭基礎設計便覧 平成19年 1月
- (社)土木学会四国支部、大型ブロック積擁壁 設計・施工マニュアル 平成16年 6月
- (社)日本河川協会、建設省河川砂防技術基準(案)同解説 設計編[1] 平成 9年10月
- 現代理工学出版、もたれ式・ブロック積擁壁の設計と解説 平成 2年 3月
- 理工図書、続・擁壁の設計法と計算例 平成10年 10月
- (財)林業土木コンサルタンツ、森林土木構造物標準設計 擁壁 I 平成 9年 3月
- ぎょうせい、宅地防災マニュアルの解説 第二次改訂版 平成19年 12月
- 大阪府建築都市部建築指導室、擁壁構造設計指針 平成14年 5月
- (社)土木学会、[2002年制定]コンクリート標準示方書 構造性能照査編 平成14年 3月
- (社)土木学会、土木学会コンクリート標準示方書に基づく設計計算例 [道路橋編] 平成14年 3月
- 理工図書、EPS工法 発泡スチロール(EPS)を用いた超軽量盛土工法 平成10年 8月
- 東京都、都市計画法・宅地造成等規制法・開発許可関係実務マニュアル 平成22年 4月
- 横浜市、宅地造成の手引き 平成24年 4月
- 名古屋市、宅地造成工事技術指針 平成20年 4月
- 京都市、京都市開発技術基準 平成21年 3月
- 川崎市、宅地造成に関する工事の技術指針 平成22年 10月
- 広島市、広島市開発技術基準 平成21年 4月
- 札幌市、宅地造成の手引き 平成26年 2月
- 神戸市、宅地造成工事許可申請の手引き 技術基準編 平成23年 4月
- 鉄道総合技術研究所、鉄道構造物等設計標準・同解説 土留め構造物 平成24年 1月
- 鉄道総合技術研究所、鉄道構造物等設計標準・同解説 基礎構造物 平成24年 1月
- 鉄道総合技術研究所、鉄道構造物等設計標準・同解説 コンクリート構造物 平成16年 4月
- 鉄道総合技術研究所、鉄道構造物等設計標準・同解説 耐震設計 平成24年 9月
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