H29年道路橋示方書においては、荷重の組み合わせや荷重係数・組合せ係数が大きく異なり、H24年道示対応版の製品との互換性は以下のようになります。

1. 在来工法についてのみ読み込むことができます。連結鋼管矢板工法については、対象外となります。
2. 頂版等の部材の鉄筋材質については、SD345,SD390,SD 490が対象となります。
3. 作用の組合せは、常時→D、常時+温度→D+THのように変換されますがレベル2地震時を含む作用力については、組合せている荷重が特定できないためそのままの値を読込みます。読込み後は、荷重係数を考慮した値を再度入力する必要があります。

平成29年道路橋示方書の対応項目は、次の通りです。

永続作用／変動作用による作用ケースの入力に対応します。作用ケースでは、常時、地震時の指定から(1)永続（D）〜(11)変動（D+EQ）への指定となります。また、「作用力」及び「レベル2地震時の作用力」の入力については、荷重係数、荷重組合せ係数を考慮した後の作用力を入力します。 安定の照査において、変位の制限の照査及び限界状態における照査に対応します。また、杭工法における極限支持力度の特性値や最大周面摩擦力度の特性値の変更により押込み力の制限値、引抜き力の制限値が変更になります。 水平変位の制限値の算出に対応します。水平変位の制限値は、H24年道路橋示方書では、許容水平変位量として5cmを入力していましたが、橋脚として設計した際の水平変位の制限値ddの式が追加されましたので地盤の試験状態から決まる調査・解析係数ξ1を考慮した水平変位の制限値を算出します。 頂版の照査において、部分係数法による照査に対応します。部材の照査においては、限界状態1，限界状態3における照査を行います。 鋼管矢板基礎の設計計算のモデルについて、平成24年道路橋示方書から下表の通り大きく変更があります。

▲立体骨組解析モデル

今回、永続作用／変動作用における照査時の設計計算モデルについては、基礎底面の水平方向せん断地盤抵抗以外は、バイリニアでモデル化した立体骨組み解析を照査に用います。
これは、「3次元鋼管矢板基礎の設計計算」のモデル化方法の詳細モデル（6方向ばね、全バイリニアモデル）の基礎底面の鉛直方向の地盤ばね特性を押込みに対して線形、引抜きに対して抵抗しないモデルとしたものとなります。

平成29年道路橋示方書対応に伴い、「3次元鋼管矢板基礎の設計計算」で指定可能であった連結鋼管矢板工法、コンクリート打設，プレボーリング，旧道示設計モデル（3方向ばね、ひずみ依存性考慮）は、基準にない形式のため適用外としています。また、基準にて明確にされていない、「仮締切りの計算」及び「頂版と矢板の接合部の照査」については、明確になり次第、製品へ反映していきます。

• 『道路橋示方書・同解説 I 共通編』　（平成29年11月）　社団法人日本道路協会
• 『道路橋示方書・同解説 III コンクリート橋編』　（平成29年11月）　社団法人日本道路協会
• 『道路橋示方書・同解説 IV 下部構造編』　（平成29年11月）　社団法人日本道路協会
• 『道路橋示方書・同解説 V 耐震設計編』　（平成29年11月）　社団法人日本道路協会
• 『鋼管矢板基礎設計施工便覧』　（平成9年12月）　社団法人日本道路協会

• 『道路橋の耐震設計に関する資料』　（平成9年3月）　社団法人日本道路協会
• 『鋼管矢板基礎-その設計と施工-』　（平成11年10月）　鋼管杭協会
• 『杭・ケーソン・鋼管矢板および地中連続壁基礎の設計計算例』　（平成12年2月）　（株）山海堂、岡原美知夫他
• 『鋼管矢板基礎の設計と施工　道路橋示方書（平成14年3月版）改訂対応』　（平成14年4月）　鋼管杭協会