| Ａ４－１． |
本警告は、「考え方｜保有耐力法」画面の[柱（特殊条件）｜a/dが2.5以下のときのディープビーム効果]において、せん断耐力にディープビーム効果を見込むとしており、応答塑性率が1.0より大きくなる場合に表示しています。
ディープビーム効果は、考慮することでせん断耐力が向上し、一般的に危険側の設計となるため、設計者の判断により考慮できると考えられる場合のみ適用してください。
例えば、「既設橋梁の耐震補強工法事例集」（Ⅱ-33）では、弾性応答（μr≦1.0）であることからディープビーム効果を見込めると判断しています。
また、３箇年プログラムでは、応答塑性率1.5程度までその効果を見込めるとされています。 |
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Ｑ４－２． |
平成2年道示Ⅴ（P.72）の等価固有周期を直接指定することは可能か |
| Ａ４－２． |
下記の手順で直接指定することが可能です。
1.「基本条件」画面で適用基準を「道示Ⅴ(平成2年2月)」とします。
2.「荷重｜保有耐力法ケース」画面の「検討条件｜等価固有周期TEQを直接指定する」をチェック（レ）します。
3.同画面の「TEQ(s)」で値を入力してください。 |
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Ｑ４－３． |
基礎バネを単独で算定することは可能か |
| Ａ４－３． |
現在は直接基礎の場合のみ内部計算が可能です。
この場合、「基礎」画面において「算定用データ」を設定し、「基礎バネ確認」または「プレビュー」でご確認ください。 |
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Ｑ４－４． |
偏心橋脚で躯体にねじりモーメントが作用する場合の照査に対応しているか |
| Ａ４－４． |
ねじりモーメントに対する照査には対応しておりません。
恐れ入りますが、別途ご検討くださいますようお願いいたします。 |
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Ｑ４－５． |
許容応力度法による照査に対応しているか |
| Ａ４－５． |
Ver.3.0.0(Suite2.0.0)において、許容応力度法による照査に対応しました。
「基本条件」画面の「検討ケース」において、「常時，レベル1地震時」を選択してください。 |
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Ｑ４－６． |
柱のせん断耐力に軸方向圧縮力による補正係数CNは考慮しないのか |
| Ａ４－６． |
レベル2地震時の軸方向圧縮力による補正係数CNについては、その影響が十分に解明されていないため、道示においても考慮しないとされています。
補正CNを考慮した計算を行う場合は、別途ご検討くださいますようお願いいたします。 |
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Ｑ４－７． |
免震橋の許容塑性率μmと補正係数CEを用いた保有水平耐力法による照査を行うことは可能か |
| Ａ４－７． |
1.「荷重｜保有耐力法ケース」画面の「減衰効果｜補正係数CEを考慮する」にチェックします。
2.同画面の「補正係数CE」を設定します。
3.「考え方｜保有耐力法」画面の「柱（特殊条件）｜減衰効果考慮時の安全係数」を「αm＝2αとする」としてください。 |
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Ｑ４－８． |
応力度を指定して配筋を復元することは可能か |
| Ａ４－８． |
残念ながら、現在は対応しておりません。 |
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Ｑ４－９． |
円柱橋脚の場合、橋軸、橋軸直角方向合成のケースを検討する必要性はあるのか |
| Ａ４－９． |
円形の場合は断面に方向性がないため、合成方向で検討できるようにしています（文献等を参考にした訳ではありません）。
検討方向に直交する方向の作用力が設定されなければ、橋軸，直角方向でそれぞれ独立に計算しています。
また、照査の必要性については、設計者の判断で決定ください。 |
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Ｑ４－１０． |
柱断面のM-φ関係を求めることができるか |
| Ａ４－１０． |
可能です。
M-φ関係を算定可能な適用基準は、昭和55道示Ⅴ～H14道示Ⅴとなります。
※H24道示Ⅴに準拠したM-φ関係を算定することはできません。 |
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Ｑ４－１１． |
許容応力度の割増し係数を変更したい |
| Ａ４－１１． |
「基準値｜計算用設定」画面の「荷重状態」の項目で設定して下さい。 |
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Ｑ４－１２． |
「予備計算｜M-φ」画面で「適用」ボタンを押しても補正が行われない |
| Ａ４－１２． |
「適用」ボタンは、現在の画面に表示されているM-φ関係とその逆転状態に応じて補正を行います。
例えば、既に補正を行っており、画面上で逆転が発生していない場合は、ボタン押下時も補正は行われません。
この場合は、一度「内部計算」ボタンを押下後、改めて補正を行って下さい。 |
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Ｑ４－１３． |
段落し部の照査を別途動的解析で実施しているため省略したい |
| Ａ４－１３． |
申し訳ございませんが、段落し部の照査を省略することはできません。
ご了承下さい。 |
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Ｑ４－１４． |
昭和55年道示に準拠した場合に鉄筋の引張応力度の結果がおかしい |
| Ａ４－１４． |
「考え方｜許容応力度法」画面の「応力度の算定方法」において「σc＝N／Ai±N・e／W」が選択されていると考えられます。
上記の方法は、断面力の偏心が小さい（引張応力度が小）場合に適用可能な簡易式です。
一方、中立軸位置より求める方法は、荷重の偏心の大小に依存しない厳密な収束計算を用いています。
従いまして、常時または偏心が小さい場合は結果がほぼ一致しますが、地震時ケースなど比較的大きな偏心が生じる場合は結果の差が大きくなる傾向があります。
※鉄筋の引張応力度は、上記の式で求めた応力度分布より、最外縁引張鉄筋位置の応力度にヤング係数比を乗じたものとなります。 |
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Ｑ４－１５． |
水中部材を選択しているのに鉄筋の許容引張応力度が一般部材の値になる。 |
| Ａ４－１５． |
「柱設計時の常時のように、全断面圧縮状態となる場合は、鉄筋の許容圧縮応力度を用いています。 |
更新内容
