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Q&A基礎の設計・3D配筋(旧基準) Q&A ('19.11.29)
>> 部分係数法・H29道示対応製品Q&A
NEW! 更新内容


Q0−7. 各方向の名称を変更できるか。

Q2−9−3. 「仮締切り 予備計算・結果確認」−別途計算した値を計算に反映するにはどうすればよいか。




0 全般       
1 杭基礎    
2 鋼管矢板基礎
3 ケーソン基礎   
4 地中連続壁   
5 直接基礎
6 液状化の判定


※旧製品のQ&Aはこちらをご覧ください。

 基礎の設計計算
 杭基礎の設計

目 次
 0 全般

Q0−1.「基礎の設計計算」で作成したデータファイル(*.F8F)を「基礎の設計」で読み込む事はできるか。

Q0−2. 「基礎の設計」と「基礎の設計・3D配筋」は同じ製品か。

Q0−3. 「基礎の設計・3D配筋」の設計調書の作成ができない。何か原因はあるか。

Q0−4. 「基礎の設計計算,杭基礎の設計(カスタマイズ版)」のデータ(*.F3F)を本製品で読み込むことは可能か。

Q0−5. 既存の荷重ケースを削除するには?

Q0−6. 拡張子F8F以外に作成されるファイル「F8F〜とTSD」はどのような役割があるのか。

Q0−7. 各方向の名称を変更できるか。

 1 杭基礎
  1−1.適用範囲・準拠基準等


Q1−1−1.フーチングの剛性評価は出来るか。

Q1−1−2. 「既設フーチング下面よりも下まで補強フーチング+増杭」という補強に対応しているか。

Q1−1−3. 動的解析に用いる基礎ばね(固有周期算出用)を算出する場合、基礎の設計・3D配筋側で、2.5次元解析を選択している場合、このばねを算出することは可能か。

Q1−1−4. 基礎部の補強設計において、増し杭無しでフーチング厚のみ増し厚の設計は可能か。

  1−2.解析方法、設計の基本的考え方

Q1−2−1.突出杭の設定方法は?

Q1−2−2.杭先端条件の固定/ヒンジ/自由/ばねの4種類があるが、使い分けはどのようにすればよいか。

Q1−2−3. 対象基礎が斜面で杭長が異なるため、各方向の基礎ばねを出すためにデータを対称で2つ作成した。その結果が両方同じ結果になった。なぜか。

Q1−2−4. 基礎の安定計算(レベル1地震時)解析は、変位法で計算されているのか。

  1−3.地層・土質定数

Q1−3−1.「計算条件」−「基本条件」画面の常時,レベル1地震時の「液状化の影響」のスイッチが選択できない。

Q1−3−2. 「地層」−「低減係数」画面の耐震設計上の地盤面(A/B/C)の設定はどれを選択すればよいか。

Q1−3−3. 「N<5はc値から推定」の対象は?

  1−4.支持力・周面摩擦力

Q1−4−1.杭の周面摩擦力度の計算について、N値が5未満の軟弱層の最大周面摩擦力度は0とするとなってるが、この5未満の規定は道路橋示方書のどこに規定されているか。

Q1−4−2. 負の周面摩擦検討を有効にしても計算結果の負の周面摩擦力は0と出力される。設定が不足しているのか。

  1−5.地盤反力係数、杭軸方向のバネ定数


  1−6.杭配置・作用力


  1−7.突出部の水平荷重


  1−8.底面前面水平抵抗


  1−9.安定計算(杭反力・変位)

Q1−9−1.常時、暴風時及びレベル1地震時の安定計算において、ある特定ケースで、変位が15mmを超えているのに、画面上には「---」表示になるのなぜか。


  1−10.断面変化の扱い


  1−11.杭体断面力、断面計算


  1−12.杭体応力度計算

Q1−12−1. PHC杭の許容曲げ圧縮応力度について、割増1.5の時の40.0と基準値の表示があるが、根拠は?

Q1−12−2.杭体照査において、レベル1地震時の許容曲げモーメント−軸力相関図による照査やレベル2地震時の終局曲げモーメント−軸力相関図による照査を行っているか。


  1−13.結果一覧表


  1−14.出力


  1−15.杭頭結合照査

Q1−15−1. 「設計要領第二集 4章 基礎構造」に記載されているフーチング下面鉄筋の効果を期待する水平方向押抜きせん断応力度の照査が可能か。

Q1−15−2. 杭頭補強鉄筋の必要鉄筋量はどのようにしているか。

  1−16.杭頭補強鉄筋照査


  1−17.杭頭カットオフ照査


  1−18.他「UCー1シリーズ」との関連

Q1−18−1.擁壁基礎連動を用いて、保耐法によるL2基礎照査まで行うには、どの製品を連動させればよいか。

Q1−18−2. 橋脚の設計の「基準値」→「計算用設定」→「荷重」の水の単位重量をγw=9.8に設定しているが、UC-1連動基礎連動の場合、基礎の設計ではγw=10.0となっているのはなぜか。

  1−19.その他 

Q1−19−1.PC杭の諸元を変更して検討できるか。

Q1−19−2. PHC杭のJIS強化杭の設定はどこでするのか。

Q1−19−3. 橋台と基礎を連動して使用している。基礎側の計算書において、橋軸方向と橋軸直角方向の名称が反対になっている。対処方法はあるか。

  1−20.段落し自動配筋


  1−21.設計調書


  1−22.地震時保有水平耐力

Q1−22−1.鋼管系の杭で、「レベル2地震時照査」−「杭本体」−「M−φ」の降伏曲げモーメントMyが0となり、計算が実行できない。どのように対処すればよいか。

Q1−22−2. レベル2地震時照査において、鋼管杭のM-φ算出時のAやIでの腐食代の扱い方は常に考慮しているか。

Q1−22−3. レベル2地震時の2.5次元解析時において、杭本体画面の区間の分割が考えていたものと異なる。

Q1−22−4. レベル2地震時の2.5次元解析時において、作用力直接指定の場合に作用力をどのように入力すればよいのか。

Q1−22−5. 杭基礎のレベル2地震時照査において、水平震度〜変位曲線を算出する際に「基礎の降伏」と「断面照査時」と出力されるケースがある。「断面照査時」とはどのような状態か。

Q1−22−6. 杭基礎レベル2地震時:仮想鉄筋コンクリート断面の照査において、杭タイプが2つあり、(1)杭、(2)杭のうち、
a) (1)杭と(2)杭がそれぞれで分かれて判定(出力)されるケース
b) (1)杭と(2)杭をまとめて判定(出力)されるケース
があるのはなぜか。


Q1−22−7. 「基礎の設計・3D配筋」で流動力を考慮した計算はどうすればよいか。

Q1−22−8. 応答塑性照査に用いる許容塑性率の値は変更できるか。

Q1−22−9. レベル2水平力に対して押抜きせん断照査をする場合、どこで設定するのか。

  1−23.基礎ばね

Q1−23−1.増し杭工法の場合、基礎ばね値はどの位置の結果になるのか。

Q1−23−2. 「常時,レベル1地震時の基礎ばね」を算出できるか。

 2 鋼管矢板基礎
  2−1.適用範囲


  2−2.基本条件


  2−3.地層、形状

Q2−3−1.「形状」−「形状入力」画面で隔壁を設けると自動的に中央配置になるが、「形状」−「頂版・矢板」画面では、隔壁が中央からずれた図になっていた。ずれた位置で計算を行っているのか。

  2−4.地盤バネ


  2−5.支持力・周面摩擦力


  2−6.設計外力(単位重量・慣性力等)


  2−7.基礎本体(弾性床上の有限梁)の計算


  2−8.基礎本体(仮想井筒梁)の計算



  2−9.仮締切り

Q2−9−1.火打ち梁の検討において、取り付け角度は45°以外指定できるか。

Q2−9−2. 仮締切り予備計算のところで「有効受働側圧が0になる土層があります」というメッセージがでる。対策は?

Q2−9−3. 「仮締切り 予備計算・結果確認」−別途計算した値を計算に反映するにはどうすればよいか。

  2−10.合成応力度


  2−11.保耐法照査

Q2−11−1.流動化の検討のみを行うことができるか。


  2−12.基礎バネ

Q2−12−1.本体計算で鋼管矢板のみの結果を参照するにはどうすればよいか。


  2−13.付属設計


  2−14.その他

Q2−14−1.鋼管矢板基礎の仮締切部分の計算データを土留めの計算にコンバートは可能か。

Q2−14−2. 鋼管矢板基礎の許容応力度で思ったような割増係数を考慮した結果になっていないケースがあるのはなぜか。
例:割増1.15の場合、160(140×1.15=161)


 3 ケーソン基礎

Q3−1.ケーソン基礎と杭基礎(場所打ち杭)の降伏曲げモーメントMyが一致しないのはなぜか。

Q3−2. 「橋脚の設計(ケーソン基礎)」の設計において、基礎バネの連携方法は?

Q3−3. ケーソン基礎の増し杭補強について、対応は可能か。また、不可の場合に、ケーソン基礎を別の杭種(場所打ち杭など)に仮定して計算することは出来るか。

Q3−4. 円形充実断面の鉄筋はどのように入力すればよいか。

Q3−5. ケーソン基礎を連動させる手順は?

 4 地中連続壁


 5 直接基礎
  5−1.設計方法

Q5−1−1.直接基礎の常時ばね値の算出機能はあるか。


  5−2.入力方法

Q5−2−1.柱下端の作用力を入力するには、どうすればよいか。


 6 液状化の判定
  6−1.設計方法

Q6−3−1. 液状化の判定結果で、「−」で出力される項目があるのはなぜか。


  6−2.入力方法

Q6−2−1. 「河川構造物の耐震性能照査指針・解説-U.堤防編(平成28年3月)」および「土木研究所資料 河川堤防の液状化対策の手引き(平成28年3月)」に記載されている液状化の判定に対応ししているか。

Q6−2−2. 「設計条件」画面の「層ごとの土質定数の低減係数を算定する」の中で、「[xx]m以下の層は低減しない」設定はどういう時に使うのか。

Q6−2−3. 完成時が切土の場合や盛土となる場合の入力方法は?

  6−3.計算結果

Q6−3−2. 粘性土層の判定を行っていないにも関わらず、低減係数が『0.0』と表示されるのはなぜか。






 0 全般 
Q0−1.
「基礎の設計計算」で作成したデータファイル(*.F8F)を「基礎の設計」で読み込む事はできるか。
A0−1. 「基礎の設計」起動後、「ファイル」−「開く」画面でファイルの種類を「基礎の設計計算(杭基礎の設計)旧XML形式(*.F8F)」へ変更し、該当ファイルを指定後に「開く」を実行すれば、「基礎の設計計算」で作成されたデータを読み込むことができます。

 
Q0−2. 「基礎の設計」と「基礎の設計・3D配筋」は同じ製品か。
A0−2. 基本的に同じ製品となります。Ver.1.2.2から製品名を「基礎の設計」→「基礎の設計・3D配筋」に変更し、CIMを意識した製品名称に変更いたしました。
詳細は「製品名称変更のお知らせ」をご確認ください。

 
Q0−3. 「基礎の設計・3D配筋」の設計調書の作成ができない。何か原因はあるか。
A0−3. エラーメッセージ“制御ファイルのアクセス中にエラーが発生しました。”が表示される場合は、「調表出力ライブラリ Ver.2」で使用する「基礎の設計・3D配筋」の制御ファイルが見つからない場合に発生するものです。
以下のような場合、エラーが発生する可能性が考えられます。
・レジストリの破損
・「基礎の設計・3D配筋」の制御ファイル保存フォルダがない
 ※「基礎の設計・3D配筋」インストールフォルダ内の「Database」が、そのフォルダとなります。
・「基礎の設計・3D配筋」の制御ファイルが欠落している
本件は何らかの影響で上記のいずれかが発生していることが考えられます。
「基礎の設計・3D配筋」Ver.2のレジストリ情報を初回インストール時の設定に変更するためのレジストリ保守ツールがあります。
下記の操作手順に従い、動作をご確認くださいますようお願いいたします。なお、このツールは管理者権限のあるユーザーで実行してください。
※「基礎の設計・3D配筋」Ver.2専用のレジストリ保守ツールは、開発サポートに問い合わせ頂くと入手可能です。

【操作手順】
1.「基礎の設計・3D配筋」Ver.2のインストールフォルダ内に必要なデータファイルがある場合は、そちらを全て他のフォルダへ退避させます。
2.コントロールパネルの「プログラムと機能」にて、「基礎の設計・3D配筋」Ver.2をアンインストールします。
3.「F8RegTool.exe」を起動します。
4.画面上部「動作モードの選択」より「レジストリ操作」をクリックします。
5.画面中央の説明文をお読みになり「上記内容を承諾し、操作スクリプトを実行」をクリックします。
6.「FoundationCAD2.rts」ファイルを選択しますと、レジストリ変更を開始します。
7.再度「基礎の設計・3D配筋」Ver.2をインストールします。

 
Q0−4. 「基礎の設計計算,杭基礎の設計(カスタマイズ版)」のデータ(*.F3F)を本製品で読み込むことは可能か。
A0−4. 「基礎の設計・3D配筋」 Ver.2.2.7以降で、カスタマイズ版で作成したデータ(*.F3F)読込に対応しました。
「ファイルを開く」画面のファイルの種類で、基礎の設計(カスタマイズ版)旧XML形式(*.F3F)を選択して頂き、該当ファイルを読み込むことが可能です。

 
Q0−5. 既存の荷重ケースを削除するには?
A0−5. 「作用力」−「荷重ケースの設定」画面の参照番号のセルにカーソルを合わせて、Deleteキーを押して下さい。
Y方向 No2.の荷重ケース名「地震時」を削除する場合の例


 
Q0−6. 拡張子F8F以外に作成されるファイル「F8F〜とTSD」はどのような役割があるのか。
A0−6. ・TSD
図面生成で作られた鉄筋表を「UC-Draw」のオプション機能「鉄筋表生成」で編集するために使用するデータファイルです。
上記の機能を使用しない場合、削除していただいてかまいません。
「図面作成」の[基準値]−[図面生成条件]
  場所打ち杭の場合
   新設・既設杭/増し杭−生成条件2 にて鉄筋表シートデータの保存をしない/する が選択いただけます。
  場所打ち杭以外の場合
   新設・既設杭/増し杭 にて鉄筋表シートデータ「保存する」にチェックするとTSDファイルが保存されます。
・F8F〜
バックアップファイルです。
「オプション」−「動作環境の設定」の保存オプションで「バックアップファイルを作成する」にチェック(レ)されている場合、バックアップファイルが作成されます。
ただし、バックアップされるのは上書き保存の直前の状態のファイルのみです。
不要な場合はチェックを外してください。

 
Q0−7. 各方向の名称を変更できるか。
A0−7. 計算書等に用いている各方向の名称は、「基準値」−「荷重ケース」画面の方向名称で変更できます。

 1 杭基礎
  1−1.適用範囲・準拠基準等
Q1−1−1.
フーチングの剛性評価は出来るか。
A1−1−1. 杭基礎,直接基礎でフーチングの許容応力度照査を行う場合、あわせて、フーチングの剛体判定を行っています。
ただし、連続フーチングの場合は2柱式のみを対象としています。
3柱式の場合を対象としていないのは、「杭基礎設計便覧」の記述によるものです。
H.27.3版では、P.354に、β・λによる剛性評価方法は3柱以上の連続フーチングには適用できない旨が記述されています。

 
Q1−1−2. 「既設フーチング下面よりも下まで補強フーチング+増杭」という補強に対応しているか。
A1−1−2. 「基礎の設計・3D配筋」では対応しておりません。
増し杭工法での増設フーチング下面は、既設フーチング下面と同じ高さの場合にのみ対応しております。

 
Q1−1−3. 動的解析に用いる基礎ばね(固有周期算出用)を算出する場合、基礎の設計・3D配筋側で、2.5次元解析を選択している場合、このばねを算出することは可能か。
A1−1−3. 可能です。動的解析には固有周期算出用の基礎ばねを用いてください。
※計算書の「基礎ばねの計算」−「地盤ばね定数」−「固有周期算定用」
動的解析に用いるばねの場合、H24道示X7.3.2(P.123)に、「基礎の抵抗を表すばね定数は、式(解6.2.1)及び式(解6.2.2)による地盤反力係数の基準値を用いて計算する。」とあります。
この式は固有周期算定用の式ですので、動的解析には、動的変形係数EDを用いて計算した地盤ばね値を適用してください。

 
Q1−1−4. 基礎部の補強設計において、増し杭無しでフーチング厚のみ増し厚の設計は可能か。
A1−1−4. 「基礎の設計・3D配筋」の増し杭工法では、フーチング増厚のみ(増し杭なし)の検討を行うことはできません。ご了承ください。
「橋脚の設計・3D配筋」との連動時には、フーチング上面のみに増厚する形の補強に対応しておりますが、このとき「基礎の設計・3D配筋」の照査対象は「既設・新設」として連動されます。

  1−2.解析方法、設計の基本的な考え方
Q1−2−1.
突出杭の設定方法は?
A1−2−1. 本プログラムでは、設計地盤面が基礎天端(フーチング底面)よりも下方に定義された場合、突出杭と判断しております。
具体的には、「地層」−「地層線」−「設計地盤面」画面の『設計地盤面(常時)』,『設計地盤面(地震時)』(@)の入力が、「杭配置」−「基礎天端」画面の『基礎天端標高』(A)より下方となる場合に突出杭と判断されます。
(A−@が突出長(水平方向地盤反力係数を0.0とする区間)となります。)
完全な突出杭であれば、@を『現地盤面』として設定してください。

 
Q1−2−2.
杭先端条件の固定/ヒンジ/自由/ばねの4種類があるが、使い分けはどのようにすればよいか。
A1−2−2. H24道示W12.6.2(p.410)において、「一般的には、良質な支持層に杭径程度の根入れが確保されれば、先端ヒンジと考えてよい」と記載されていますのでご参照ください。
他の文献等における杭先端条件の記載については情報を持っておりません。
なお、杭先端条件は、次のように取り扱って、杭軸直角方向バネ定数K1〜K4を算出しています。
・固定
 水平,回転ともに拘束されている(杭先端で水平,回転変位が生じない)ものとして計算します。
・自由
 水平,回転ともに拘束されていないものとして計算します。
・ヒンジ
 水平方向が拘束され、回転は拘束されていないものとして計算します。
・バネ
 杭先端が次の関係となるものとして計算します。
 せん断力=せん断バネ×水平変位
 曲げモーメント=回転バネ×回転変位

 
Q1−2−3. 対象基礎が斜面で杭長が異なるため、各方向の基礎ばねを出すためにデータを対称で2つ作成した。その結果が両方同じ結果になった。なぜか。
A1−2−3. 本プログラムでは、ヘルプの「Q&A」−「杭基礎」−「Q3−2」に記載しておりますように、杭中心で地層と交差する点を求め、この交点間の深さ方向の距離を地層厚としており、前背面で層厚を変えること,地盤反力係数を変えることはできません。
よって、傾斜の方向を対称にしたモデルを作成しても、両データでは同じ基礎ばねとなります。

 
Q1−2−4. 基礎の安定計算(レベル1地震時)解析は、変位法で計算されているのか。
A1−2−4. 「基礎の設計・3D配筋」(H24年度版ソフト)における、レベル1地震時の解析は変位法で計算しています。

  1−3.地層・土質定数 
Q1−3−1.
「計算条件」−「基本条件」画面の常時,レベル1地震時の「液状化の影響」のスイッチが選択できない。
A1−3−1. 「地層」−「低減係数」画面のDE(レベル1)の低減係数が全て1.0になっている場合は、選択できません。
該当画面の低減係数が1.0以外で地層画面を確定すると、本スイッチを選択できることが確認できます。

 
Q1−3−2. 「地層」−「低減係数」画面の耐震設計上の地盤面(A/B/C)の設定はどれを選択すればよいか。
A1−3−2. 設計地盤面の設定につきましては、H24道示X4.6解説文(p.34)において、「耐震設計においては、一般に、その面より上方の土層については地盤抵抗を考慮しないが・・・」とあります。
上記のように、耐震設計上の地盤面より上の層の地盤抵抗を考慮しない場合は、「耐震設計上の地盤面」の選択をCとしてください。
このとき、耐震設計上の地盤面より上の層にDE>0の層が存在しても、その層の水平方向地盤反力係数は0として扱います。

 
Q1−3−3. 「N<5はc値から推定」の対象は?
A1−3−3. Ver.2.2.0より前のバージョン及び旧製品(H.8.12,H14.3道示対応版)を含め、本プログラムでは上記の「軟弱層」を粘性土だけではなく緩い砂質土も含むものとして扱っています。
Ver.2.2.0では、「地層」画面に「N<5の砂質土はN値から推定する」を用意しており、チェックがあるときは砂質土に対してN値から推定できるようにしました。

  1−4.支持力・周面摩擦力 
Q1−4−1.
杭の周面摩擦力度の計算について、N値が5未満の軟弱層の最大周面摩擦力度は0とするとなってるが、この5未満の規定は道路橋示方書のどこに規定されているか。

A1−4−1. 最大周面摩擦力度について、基準類には次のように記述されています。

H.8.12道示W
「N値が2以下の軟弱層では、粘着力をN値により推定することは信頼性が乏しいのでN値により最大周面摩擦力度を推定してはならない。しかしながら、N値は小さくても粘着力cが大きく周面摩擦力が期待できる場合もあるので、別途土質試験により粘着力を求め、これにより最大周面摩擦力度を推定してよい。」

H.14.3道示W
「N値が2以下の軟弱層では、粘着力をN値により推定することは信頼性が乏しいのでN値により最大周面摩擦力度を推定してはならない。しかしながら、N値は小さくても粘着力cが大きく周面摩擦力が期待できる場合もあるので、別途土質試験により粘着力を求め、これにより最大周面摩擦力度を推定するのがよい。」

H.24.3道示W
「2章の示されているように、N値が5未満の軟弱層では粘着力をN値によって推定することは困難なため、別途土質試験により粘着力を求め最大周面摩擦力度を推定するのがよい。」

H.27.3杭基礎設計便覧
「なお、N値が5未満の軟弱層では粘着力をN値によって推定することは精度が悪いため、別途土質試験より粘着力を求め最大周面摩擦力度を推定するのがよい。」

上記を踏まえまして、旧製品(H.8.12,H14.3道示対応版)を含め、本プログラムでは上記の「軟弱層」を粘性土だけではなく緩い砂質土も含むものとして扱っています。
道示W(H24.3)(P.140)で、N値が5未満となる軟弱層においては「標準貫入試験の結果からせん断強度を推定するのは適当でない」との記載があり、そのような場合はP.394より粘着力から推定することができます。
本プログラムでは「N<5はc値から推定」のチェックを用意していますが、砂質土の場合は、粘性土における粘着力のようなN値代わりの指標となるものがなく、また前述のように軟弱地盤は砂質土も含むものとして考えておりますので、N値が5未満の場合には最大周面摩擦力を0として設定しております。
現状においては「周面摩擦力」のコンボボックスより「入力」を選択し直接値を設定して頂くことで対応ください。

 
Q1−4−2. 負の周面摩擦検討を有効にしても計算結果の負の周面摩擦力は0と出力される。設定が不足しているのか。
A1−4−2. 負の周面摩擦力の設定が必要が箇所は、以下のとおりです。
・「計算条件」−「設計条件」−「既設・新設」−「その他条件」の負の周面摩擦力のスイッチを有効にする
・「作用力」−「荷重ケースの設定」で負の周面摩擦力で検討したい荷重ケースを指定する(荷重ケース番号の指定)
・「地層」−「地層線」−「設計地盤面」−「中立点」
・「地層」−「土質一覧」−「土質データA」−「fn」

  1−5.地盤反力係数、杭軸方向のバネ定数 



  1−6.杭配置・作用力 



  1−7.突出部の水平荷重


  1−8.底面前面水平抵抗



  1−9.安定計算(杭反力・変位) 
Q1−9−1.
常時、暴風時及びレベル1地震時の安定計算において、ある特定ケースで、変位が15mmを超えているのに、画面上には「---」表示になるのなぜか。
A1−9−1. 本プログラムは、「作用力」−「荷重ケースごとの設定」画面の「安定照査をする」の設定により、荷重ケースごとに基礎の安定性の照査を行うか否かを指定できるようにしております。
この設定を一度、ご確認ください。


  1−10.断面変化の扱い 



  1−11.杭体断面力・断面計算


 
  1−12.杭体応力度計算 
Q1−12−1.
PHC杭の許容曲げ圧縮応力度について、割増1.5の時の40.0と基準値の表示があるが、根拠は?
A1−12−1. 杭基礎設計便覧(H27.3)の表-V.2.13(P.247)において、許容曲げ圧縮応力度σcaの地震時は、27×1.5=40.5(N/mm2)ではなく丸め処理した40(N/mm2)が記載されております。
よって、本プログラムも同様に、割増係数1.5に対するσcaの初期値は40(N/mm2)としております。
なお、常時の27(N/mm2)は設計基準強度σck(=80(N/mm2))の1/3を丸めたもので、地震時は常時の丸め前の値に1.5倍したもの(σck×1/3×3/2)となり、σckの1/2(=40(N/mm2))としています。


 
Q1−12−2.
杭体照査において、レベル1地震時の許容曲げモーメント−軸力相関図による照査やレベル2地震時の終局曲げモーメント−軸力相関図による照査を行っているか。
A1−12−2. 杭体照査は行っておりますが、常時・レベル1地震時については、発生応力度が許容応力度以下であることを照査しており、また、レベル2地震時における杭体降伏判定においては、降伏曲げモーメントに達したか否かで判定しています。

  1−13.結果一覧表



  1−14.出力 


  1−15.杭頭結合照査
Q1−15−1. 「設計要領第二集 4章 基礎構造」に記載されているフーチング下面鉄筋の効果を期待する水平方向押抜きせん断応力度の照査が可能か。
A1−15−1. フーチング下面鉄筋の効果を期待する水平方向押抜きせん断応力度の照査にはレベル2地震時のみ対応しています。
「底版設計」画面の「計算条件」−「レベル2地震時」タブにある「底版下面鉄筋を考慮した水平方向押抜きせん断照 査」を 「する」としてください。
また、「レベル2地震時照査−水平方向押し抜きせん断照査」画面で、計算に使用する鉄筋量を入力してください。


 
Q1−15−2. 杭頭補強鉄筋の必要鉄筋量はどのようにしているか。
A1−15−2. 杭頭補強鉄筋の必要鉄筋量算出は、以下のように行っています。
・断面:「杭頭結合計算」−「杭頭補強鉄筋」画面で入力された『直径Do』の円形断面
・軸力:「杭頭結合計算」−「杭頭作用力」画面で設定された鉛直最大反力,鉛直最小反力
・曲げモーメント:「杭頭結合計算」−「杭頭作用力」画面で設定されたモーメント
・許容応力度:「杭頭結合計算」−「底版許容値」画面で設定されたσca,σsa
以上のデータを用いて、荷重ケースごとに
(1)σc=σcaとなるときの鉄筋量
(2)σs=σsaとなるときの鉄筋量
を算出し、最大となる鉄筋量を必要鉄筋量としています。
なお、必要鉄筋量が0と表示される場合は、微小な鉄筋量で許容応力度を満足していることを表しております。

  1−16.杭頭補強鉄筋照査 



  1−17.杭頭カットオフ照査 



  1−18.他「UCー1シリーズ」との関連
Q1−18−1.
擁壁基礎連動を用いて、保耐法によるL2基礎照査まで行うには、どの製品を連動させればよいか。
A1−18−1. この場合、最新版「基礎の設計・3D配筋 Ver.2」と連動するのではなく、H14年度道示対応の最新版「基礎の設計計算、杭基礎の設計 Ver.9」をご利用ください。
擁壁基礎連動は、「土木研究所資料 地震時保有水平耐力法に基づく水門・堰の耐震性照査に関する計算例」の計算方法を用いるためH14年版基準の「基礎の設計計算、杭基礎の設計 Ver.9」が必要となります。

 
Q1−18−2. 橋脚の設計の「基準値」→「計算用設定」→「荷重」の水の単位重量をγw=9.8に設定しているが、UC-1連動基礎連動の場合、基礎の設計ではγw=10.0となっているのはなぜか。
A1−18−2. お問い合わせの状況より、何らかの原因で、橋脚側と基礎側で水の単位重量の整合が取れていない状態となっています。
大変お手数ですが、下記の手順によりデータの更新を行うことでご対応くださいますようお願いいたします。

1.「橋脚の設計」側の「基準値|計算用設定」画面を開き、「荷重|単位重量|水γw」を「10.0」に変更し「確定」します。
2.再度上記の項目を開き、「水γw」を「9.8」に戻し「確定」します。
 ※この間、「基礎の設計」側の「地層」画面は閉じた状態としてください。
3.「基礎の設計」側の「地層」画面にて、単位重量が「9.8」に更新されていることをご確認ください。

なお、「基礎の設計」側の「地層」画面を開いた状態でデータ連動後、「地層」画面を確定する等の操作を行った場合、更新前の基礎側の設定が上書きされることがあります。
このようなケースで、再度同様の現象が発生した場合、お手数ですが、上記「1〜3」の手順にてデータの更新を行ってくださいますようお願いいたします。

  1−19.その他 
Q1−19−1.
PC杭の諸元を変更して検討できるか。

A1−19−1. 本プログラムでは、PC杭の諸元を固定しており変更することはできません。PHC杭として入力,計算していただくしか方法がございません。
参考までに、PC杭をPHC杭として入力する手順をご案内いたします。
但し、使用方法や詳細な計算方法等把握されていない状態でのご利用は混乱の元となりますためお勧めはしておりません。

1)「基準値」−「杭基礎」−「杭体データ」−「PHC杭」画面の表の最下行に、杭径、厚さ等諸元を入力する。
2)「杭配置」−「杭データ」画面の「杭径D(mm)・厚さt(mm)」は、一覧の最下行を選択する。
3)「許容値」画面において、降伏応力度σy,ヤング係数,許容値にPC杭の値を直接入力する。
4)レベル2地震時照査を行う場合、PC杭,PHC杭で設計基準強度が異なるため、「杭本体」−「M−φ」のM−φ関係は、別途算出した値を直接入力する。
5)4)と同様、設計基準強度が異なるため、「杭本体」−「その他」画面の杭体から決まる押込み支持力の上限値が異なります。押し込み支持力の上限値が杭体から決まる押込み支持力の上限値から決定される場合、別途算出した値を直接入力してください。
6)杭体のせん断耐力照査に用いる軸方向圧縮力による補正係数CNが異なるため、別途算出を行う。

 
Q1−19−2. PHC杭のJIS強化杭の設定はどこでするのか。
A1−19−2. 下記設定を用意しています。

■常時,レベル1地震時
「基本条件」−「設計条件」−「既設・新設」−「応力度照査」−「PHC杭のスパイラル鉄筋」を考慮する/しない
「断面計算」−スパイラル鉄筋σsa,σsa(基本値),配置区間

■レベル2地震時
「レベル2地震時」−「基本条件」−「計算条件@」−「PHC杭のスパイラル鉄筋」を考慮する/しない
「レベル2地震時」−「杭本体」−「杭種別データ」−スパイラル鉄筋(有効長、降伏強度、配置区間、断面積、間隔)

 
Q1−19−3. 橋台と基礎を連動して使用している。基礎側の計算書において、橋軸方向と橋軸直角方向の名称が反対になっている。対処方法はあるか。
A1−19−3. 「基準値」画面の荷重ケースの項目において、方向名称の指定があります。
橋台と連動した際のX方向を「橋軸方向」、Y方向を「橋軸直角方向」へ変更して再度ご検討ください。

  1−20.段落し自動配筋



  1−21.設計調書 



  1−22.地震時保有水平耐力
Q1−22−1.
鋼管系の杭で、「レベル2地震時照査」−「杭本体」−「M−φ」の降伏曲げモーメントMyが0となり、計算が実行できない。どのように対処すればよいか。
A1−22−1. H24道示W P437の記載の方法で降伏曲げモーメントは算出していますが、断面に対して軸力が異常に大きい場合や断面積が小さくなる場合、降伏曲げモーメントMyを求める事ができません。軸力や断面(鋼管厚)の設定を見直しても問題がない場合、降伏曲げモーメントMy=0では
計算を進める事はできませんので、「計算条件」−「入力条件」−「レベル2地震時」の「M−φ」を直接指定に変更し、別途求めた値を「レベル2地震時照査」−「杭本体」−「M−φ」に指定する事で対処可能となります。
Q1−12−1. PHC杭の許容曲げ圧縮応力度について、割増1.5の時の40.0と基準値の表示があるが、根拠は?

 
Q1−22−2.
レベル2地震時照査において、鋼管杭のM-φ算出時のAやIでの腐食代の扱い方は常に考慮しているか。
A1−22−2. 鋼管杭及び鋼管ソイルセメント杭の曲げモーメント〜曲率の関係は、道示W12.10.4(P.433)(解12.10.12)(解12.10.9)を用い、
断面積A等の計算時には、常に腐食代を考慮した計算を行っています。

 
Q1−22−3. レベル2地震時の2.5次元解析時において、杭本体画面の区間の分割が考えていたものと異なる。
A1−22−3. 断面計算画面で杭毎のデータが正しく適用されていない可能性があります。
下記の手順で再度、杭の断面データを設定してください。
1.「断面計算」画面を開く
2.「データ確認」を選択し1行1列目の杭を選択する。次に「入力」へ変更後、1行目の杭をすべて選択し共通データで適用を押下する。
同様に使用鉄筋についても1行目の杭を選択し適用を押下する。
3.2〜n行目の杭について、2と同様の手順を行う。

 
Q1−22−4. レベル2地震時の2.5次元解析時において、作用力直接指定の場合に作用力をどのように入力すればよいのか。
A1−22−4. レベル2地震時の慣性力の向きは、計算方向(Y方向またはX方向)に固定しますので、計算方向の作用力を全作用力に入力します。
また、計算方向と直交する方向の作用力は、初期作用力の死荷重時水平力,モーメントに入力します。

 
Q1−22−5. 杭基礎のレベル2地震時照査において、水平震度〜変位曲線を算出する際に「基礎の降伏」と「断面照査時」と出力されるケースがある。
「断面照査時」とはどのような状態か。
A1−22−5. 道路橋示方書W下部構造編12.10.5(P.440〜)に記述されている部材の照査を行う状態を示しており
(1)基礎が降伏に達しなかったとき:最終震度時
(2)基礎が降伏に達して応答塑性率照査を行わないとき:基礎降伏時
(3)基礎が降伏に達して応答塑性率照査を行ったとき:応答変位時
質問のケースは、この(3)に該当します。

 
Q1−22−6. 杭基礎レベル2地震時:仮想鉄筋コンクリート断面の照査において、杭タイプが2つあり、(1)杭、(2)杭のうち、
a) (1)杭と(2)杭がそれぞれで分かれて判定(出力)されるケース
b) (1)杭と(2)杭をまとめて判定(出力)されるケース
があるのはなぜか。
A1−22−6. レベル地震時照査「基本条件」−「計算条件B」の杭頭仮想鉄筋コンクリート断面の照査
の選択による判定の違いがあります。
「一列(本)ごとに照査」を選択するとa)判定方法
「全列(杭)で照査」を選択するとb) 判定方法

 
Q1−22−7. 「基礎の設計・3D配筋」で流動力を考慮した計算はどうすればよいか。
A1−22−7. サンプルデータの「Kui_4.F1F」が流動化検討例となっています。

(1)「地層」入力
・「低減係数」タブで流動荷重強度qLを設定してください。
・「計算条件」タブで「液状化の判定を行う」,「流動化の判定を行う」をチェックして、本画面,「液状化」タブで、判定,計算に必要なデータを入力された場合、計算値を「低減係数」タブに設定します。
(2)「レベル2地震時基本条件」入力
・「基本条件(共通)」タブで「計算条件:流動化」をチェックしてください。
・(1)のqLが設定されている場合に上記のスイッチが有効になります。(※作用力を指定してレベル2地震時照査を行わない条件に限る)
(3)「流動荷重」入力
・底版下面以上に作用する流動荷重データを設定してください。
・(2)で流動化がチェックされたときに本画面が有効になります。

 
Q1−22−8. 応答塑性照査に用いる許容塑性率の値は変更できるか。
A1−22−8. 「レベル2地震時照査」−「基本条件(共通)」画面で「既設/補強時の応答塑性率照査を行う」をチェックされている場合、同画面で任意の許容塑性率を入力していただくようにしております。
一方、「既設/補強時の応答塑性率照査を行う」がチェックされない場合、「基準値」画面「杭基礎|その他」タブの「レベル2地震時照査の制限値」を参照しており、この値は変更可能です。
各状態の初期値は次のとおりです。

橋脚基礎
 ・通常時:4.000
 ・斜杭の場合:3.000
 ・場所打ち杭でSD390,SD490の場合:2.000
橋台基礎
 ・通常時:3.000
 ・斜杭の場合:2.000
 ・場所打ち杭でSD390,SD490の場合:1.000

 
Q1−22−9. レベル2水平力に対して押抜きせん断照査をする場合、どこで設定するのか。
水平方向押抜きせん断照査は下記の手順で検討することができます。
1.「底版設計」−「計算条件」−「レベル2地震時」−「底版下面鉄筋を考慮した水平方向押抜きせん断照査」において「する」を選択する。
2.「レベル2地震時」−「水平方向押抜きせん断照査」画面で鉄筋断面積Asを設定する。
3.レベル2地震時を計算を実行する。
4.「底版設計(レベル2)」−「Y方向(X方向)」−「水平方向押抜きせん断照査」の抽出対象にチェックを付ける。
上記手順にて、計算結果及び計算書のレベル2地震時の照査に結果が表示されますのでご確認ください。

  1−23.基礎ばね 
Q1−23−1.
増し杭工法の場合、基礎ばね値はどの位置の結果になるのか。
A1−23−1. 基礎ばね値は、杭頭座標原点における値を算出,出力しており、増し杭工法の場合、既設底版下面中心における値となります。


 
Q1−23−2. 「常時,レベル1地震時の基礎ばね」を算出できるか。
A1−23−2. 可能です。
「基本条件」−「設計条件」−「その他の条件」−「常時,レベル1地震時の基礎ばね」を計算するに変更すると、「固有周期」「常時」「レベル1地震時」の基礎ばねを計算します。
但し、常時,レベル1地震時の計算方法が2次元解析の場合に限ります。2.5次元解析の場合は、この選択は無効になります。


 2 鋼管矢板基礎
  2−1.適用範囲



  2−2.基本条件



  2−3.地層、形状 
Q2−3−1.
「形状」−「形状入力」画面で隔壁を設けると自動的に中央配置になるが、「形状」−「頂版・矢板」画面では、隔壁が中央からずれた図になっていた。ずれた位置で計算を行っているのか。
A2−3−1. 画面上の図では、隔壁を左寄りに固定して描画しておりますが、計算等には影響はありません。

  2−4.地盤バネ



  2−5.支持力・周面摩擦力 



  2−6.設計外力(単位重量・慣性力等) 



  2−7.基礎本体(弾性床上の有限梁)の計算 



  2−8.基礎本体(仮想井筒梁)の計算 



  2−9.仮締切り 
Q2−9−1.
火打ち梁の検討において、取り付け角度は45°以外指定できるか。
A2−9−1. 火打ち取り付け角は45°固定で計算しており、変更はできません。

 
Q2−9−2. 仮締切り予備計算のところで「有効受働側圧が0になる土層があります」というメッセージがでる。対策は?
A2−9−2. 仮締切り計算は、「計算理論及び照査の方法」−「鋼管矢板基礎」−「仮締切り部の計算」−「■計算方法」のように、
背面側から有効主働側圧が作用し、掘削面側(受働側)の支保工,底盤コンクリートおよび地盤で支持された梁として、弾塑性解析法によって計算を行っています。
掘削面側の地盤(及び水圧)の抵抗は、有効受働側圧により表され、受働側圧と静止側圧から有効受働側圧=受働側圧−静止側圧で求まります。
ただし、掘削面以深の地層の条件によっては、静止側圧≧受働側圧の関係となり、有効受働側圧が0となる層が生じる場合があります。
このような場合に本メッセージを表示しており、解析時、該当地層の地盤抵抗がないものとして計算します。
ただし、解析上問題があるわけではありません。矢板先端の地層の有効受働側圧が0となったとき、矢板先端に大きな変位が生じるような実状と合わない結果が生じることがあるため、このようなケースとなる可能性があることを警告しているものです。
なお、本プログラムでは、地層データ入力において、各地層ごとに有効受働側圧値に関わらず、常に弾性地盤として計算するという指定ができるようにしています。
該当地層の取扱いについては、設計者の判断でご利用下さい。

 
Q2−9−3. 「仮締切り 予備計算・結果確認」−別途計算した値を計算に反映するにはどうすればよいか。
A2−9−3. 以下の手順で操作を行ってください。
(1)「仮締切り 予備計算・結果確認」画面を開きます。
 既に計算されています。再計算しますか? 「計算実行」ボタンを押下します。
(2) 「仮締切り 予備計算・結果確認」画面の使用値部分の数値を変更します。
 例えば、「側圧」−「使用値」タブの主働側圧、受働側圧の数値を変更します。
(3)確定ボタンを押下します。
 ※注意点として、確定ボタン後に、「仮締切り 予備計算・結果確認」画面を開いた直後(1)の手順時に計算実行ボタンを押下してしまうと、上記(2)の数値はクリアされてしまいます。
 そのため、再度、使用値部分の数値を変更するには、(1)の手順で「取消」ボタンを押下してください。

  2−10.合成応力度



  2−11.保耐法照査 
Q2−11−1.
流動化の検討のみを行うことができるか。
A2−11−1. 流動化のみ検討する場合は、「レベル2地震動作用時基本条件」画面の流動化考慮を選択後、液状化の「無視」と「考慮」のチェックを外してご検討ください。

  2−12.基礎バネ
Q2−12−1.
本体計算で鋼管矢板のみの結果を参照するにはどうすればよいか。
A2−12−1. 「着目鋼管矢板」画面で該当鋼管矢板のみを選択し、計算を行ってください。

  2−13.付属設計 



  2−14.その他 
Q2−14−1. 鋼管矢板基礎の仮締切部分の計算データを土留めの計算にコンバートは可能か。
A2−14−1. 「基礎の設計・3D配筋」から、「土留め工の設計・3DCAD」で読み込み可能なデータを保存することはできません。

 
Q2−14−2. 鋼管矢板基礎の許容応力度で思ったような割増係数を考慮した結果になっていないケースがあるのはなぜか。
例:割増1.15の場合、160(140×1.15=161)
A2−14−2. 鋼管矢板基礎では、鋼管杭協会様のご指導をいただき、割増後の許容応力度を5.0(N/mm2)単位に丸める機能を設けています。
このスイッチにより、お考えの数値とならない場合があります。
「基準値」−「鋼管矢板」−「その他」画面に、の許容応力度の割増方法(丸めない・丸める)


 3 ケーソン基礎
Q3−1.
ケーソン基礎と杭基礎(場所打ち杭)の降伏曲げモーメントMyが一致しないのはなぜか。
A3−1.  形断面のケーソン基礎の降伏については、H24年道示W P.366の1)i)に記載されておりますように90°の円弧内に含まれるすべての軸方向鉄筋が降伏すると記載があります。
杭基礎(場所打ち杭)については、最外縁の軸方向鉄筋となりますのでケーソン基礎と杭基礎では結果が異なります。

 
Q3−2. 「橋脚の設計(ケーソン基礎)」の設計において、基礎バネの連携方法は?
A3−2.  「基礎の設計」「基礎の設計計算、杭基礎の設計」では、ケーソン基礎や鋼管矢板基礎としての下部工連動に対応しておりません。
本件につきましては、「橋脚の設計」において、基礎設計に必要なデータをXML形式でファイル保存する機能を設けており、
このデータファイルを「基礎の設計」「基礎の設計計算」で読込むことにより、ケーソン基礎、鋼管矢板基礎の検討を行うことが可能です
(ただし、基礎側から橋脚へ反力等を反映することはできません)。
具体的な手順につきましては、「橋脚の設計」ヘルプの「Q&A|設計計算に関するQ&A|連動 Q15-5」をご覧ください。

また、「震度算出(支承設計)」との連携を行う場合は、下記手順のように便宜上「直接基礎」としてご検討ください。
1.「橋脚の設計」側の「初期入力」画面で「直接基礎」、「フーチング無し」としてデータを作成します。
2.基礎連動用XMLファイルを利用し「橋脚の設計」→「基礎の設計」または「基礎の設計計算」へデータを連動します。
3.「基礎の設計」または「基礎の設計計算」側で求まった基礎バネを「橋脚の設計」側の「基礎」画面で入力します。
 ※具体的な入力方法につきましては、「橋脚の設計」ヘルプの「Q&A|設計計算に関するQ&A|連動 Q15-7」をご覧ください。
4.上記で作成した「橋脚の設計」(直接基礎)のデータ用いて「震度算出(支承設計)」との連携を行います。

 
Q3−3. ケーソン基礎の増し杭補強について、対応は可能か。また、不可の場合に、ケーソン基礎を別の杭種(場所打ち杭など)に仮定して計算することは出来るか。
A3−3. ケーソン基礎の補強設計には対応しておりません。
また、ケーソン基礎と杭基礎とでは、設計方法が異なるため、ケーソン本体を杭に置き換えてモデル化することはできません。

 
Q3−4. 円形充実断面の鉄筋はどのように入力すればよいか。
A3−4. 水平方向の鉄筋は、場所打ち杭における帯鉄筋に相当し、『標準ピッチ』は鉛直方向の間隔になります。この鉄筋は側壁鉛直方向の計算において斜引張鉄筋として考慮されます。
一方、鉛直方向の鉄筋は、場所打ち杭における軸方向の鉄筋に相当します。
拘束筋の水平方向間隔は、側壁水平方向計算における斜引張鉄筋量算出に用いていますが、充実断面の場合、側壁水平方向の計算は行いませんので計算結果に影響しません。鉛直方向間隔、有効長、Ahは基礎本体のM−φ算出に用いています。


 
Q3−5. ケーソン基礎を連動させる手順は?
A3−5. 橋脚と基礎との連動は杭基礎に限定しており、ケーソン基礎との連動には対応しておりません。
よって、ケーソン基礎の場合、基礎単独にて設計していただく必要があります。
ただし、「基礎の設計・3D配筋(旧基準)」には、基礎設計に必要なデータを「橋脚の設計・3D配筋(旧基準)」から取り込む機能があり、本機能を用いることにより、設計の省力化を図ることができます。
恐れ入りますが、下記手順にてデータの取り込みを行い、ケーソン基礎の設計を行っていただきますようお願いいたします。
1.「橋脚の設計・3D配筋(旧基準)」側で計算確認を実行します。
2.「橋脚の設計・3D配筋(旧基準)」側の「ファイル|XMLファイル」で「エクスポート」を選択し、名前を付けて保存します。
3.「基礎の設計・3D配筋(旧基準)」を単独で起動し、「地層」,「基本条件」,「形状」,「予備計算」までを設定します(既に設定済みの場合は次の手順へお進みください)。
4.「基礎の設計・3D配筋」側の「ファイル|橋脚連動用XMLファイル」で「インポート」を選択し、上記2.で保存したファイルを読み込みます(柱形状、設計水平震度等が反映されます)。
※合わせて、「基礎の設計・3D配筋(旧基準)」ヘルプ「操作方法」−「UC−1連動」−「橋脚連動用XMLファイル」の説明をご参照ください。


 4 地中連続壁




 5 直接基礎
  5−1.設計方法
Q5−1−1.
直接基礎の常時ばね値の算出機能はあるか。
A5−1−1. Ver.2.3.0以降のバージョンでは、常時およびレベル1地震時の基礎ばねを算出することが可能です。
「基礎ばね」画面の「□常時、レベル1地震時の基礎ばねを計算する」にチェックを入れて、α・E0を入力してください。
Ver.2.3.0未満のバージョンでは、「基礎ばね」画面の「ED」に、常時の地盤の変形係数α・Eoを入力し、計算,出力を行ってください。

  5−2.入力方法
Q5−2−1.
柱下端の作用力を入力するには、どうすればよいか。
A5−2−1. 「作用力」画面において、作用力の入力方法を自動計算としてください。





 6 液状化の判定 
  6−1.設計方法


  6−2.入力方法
Q6−2−1. 「河川構造物の耐震性能照査指針・解説-U.堤防編(平成28年3月)」および「土木研究所資料 河川堤防の液状化対策の手引き(平成28年3月)」に記載されている液状化の判定に対応ししているか。
A6−2−1. 「河川構造物の耐震性能照査指針・解説-U.堤防編(平成28年3月)」および「土木研究所資料 河川堤防の液状化対策の手引き(平成28年3月)」に記載の液状化の判定については、H24道示Xと異なる部分があり、本プログラムでは対応しておりません。
上記基準とH24道示Xの液状化の判定では、Na(粒度の影響を考慮した補正N値)及びNa<14の場合のRL(繰り返し三軸強度比)の算出式が異なります。
「基礎の設計・3D配筋」では、「設計条件」画面において「礫質土の粒度の影響を考慮した補正N値」を「設定する」にすると、「検討位置−N値測定点」画面において、礫質土のNaを直接指定することが可能です。
また、「設計条件」画面の「動的せん断強度比R、繰返し三軸強度比RLの取り扱い」を「RLを入力する」とすることで、N値測定点の入力画面でRLを直接指定することが可能です。
RLを入力する場合は、礫質土のNaの入力は不要となります。

 
Q6−2−2. 「設計条件」画面の「層ごとの土質定数の低減係数を算定する」の中で、「[xx]m以下の層は低減しない」設定はどういう時に使うのか。
A6−2−2. この設定は、H24道示Xp.140に記載されている「ただし、液状化の判定は、一般に、層厚が1m程度以上の連続した土層を対象に行えばよい」に基づき、層厚が小さい層について土質定数の低減を行わない場合に指定する項目です。
このとき、ここで指定された層厚以下の層については土質定数の低減を行いません。
従いまして、設定する場合には、通常[1]mと指定してください。

 
Q6−2−3. 完成時が切土の場合や盛土となる場合の入力方法は?
A6−2−3. 製品ヘルプ「操作方法」−「メニューの操作」−「入力」−「液状化の判定」−「検討位置」の説明に入力イメージを掲載しているので、
一度、その入力方法をご確認ください。

  6−3.計算結果

Q6−3−1.

液状化の判定結果で、「−」で出力される項目があるのはなぜか。
A6−3−1. H24道示X8.2.3(P.134)において、以下の条件すべてに該当する場合は液状化の判定を行う必要があると記載されています。
本プログラムは土質種類に関わらず、「層No」の『SW=1』が入力され、下記条件を満たす場合、液状化の判定を行うようになっております。
1)地下水位が地表面から10m以内にあり、かつ地表面から20m以内の深さに存在する飽和土層。
2)細粒分含有率FCが35%以下の土層、またはFCが35%をこえても塑性指数IPが15以下の土層。
3)50%粒径D50が10mm以下で、かつ10%粒径D10が1mm以下である土層。
上記を満たしていない場合は、「−」の出力になります。該当しないかを再度ご確認ください。

 
Q6−3−2. 粘性土層の判定を行っていないにも関わらず、低減係数が『0.0』と表示されるのはなぜか。
A6−3−2. 本プログラムでは、3m以内にある粘性土層で一軸圧縮強度が20(kN/m2)以下の土層は、耐震設計上ごく軟弱な土層とみなし、SWの設定にかかわらず低減係数を0.000とします。これに該当しないかをご確認ください。




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