| １ 杭基礎 |
| １－１．適用範囲・準拠基準等 |
Ｑ１－１－１．
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フーチングの剛性評価は出来るか。
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| Ａ１－１－１． |
杭基礎，直接基礎でフーチングの許容応力度照査を行う場合、あわせて、フーチングの剛体判定を行っています。
ただし、連続フーチングの場合は2柱式のみを対象としています。
3柱式の場合を対象としていないのは、「杭基礎設計便覧」の記述によるものです。
H.27.3版では、P.354に、β・λによる剛性評価方法は3柱以上の連続フーチングには適用できない旨が記述されています。
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| Ｑ１－１－２． |
「既設フーチング下面よりも下まで補強フーチング＋増杭」という補強に対応しているか。 |
| Ａ１－１－２． |
「基礎の設計・3D配筋」では対応しておりません。
増し杭工法での増設フーチング下面は、既設フーチング下面と同じ高さの場合にのみ対応しております。
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| Ｑ１－１－３． |
動的解析に用いる基礎ばね（固有周期算出用）を算出する場合、基礎の設計・3D配筋側で、2.5次元解析を選択している場合、このばねを算出することは可能か。 |
| Ａ１－１－３． |
可能です。動的解析には固有周期算出用の基礎ばねを用いてください。
※計算書の「基礎ばねの計算」－「地盤ばね定数」－「固有周期算定用」
動的解析に用いるばねの場合、H24道示Ⅴ7.3.2(P.123)に、「基礎の抵抗を表すばね定数は、式(解6.2.1)及び式(解6.2.2)による地盤反力係数の基準値を用いて計算する。」とあります。
この式は固有周期算定用の式ですので、動的解析には、動的変形係数ＥDを用いて計算した地盤ばね値を適用してください。
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| Ｑ１－１－４． |
基礎部の補強設計において、増し杭無しでフーチング厚のみ増し厚の設計は可能か。 |
| Ａ１－１－４． |
「基礎の設計・3D配筋」の増し杭工法では、フーチング増厚のみ（増し杭なし）の検討を行うことはできません。ご了承ください。
「橋脚の設計・3D配筋」との連動時には、フーチング上面のみに増厚する形の補強に対応しておりますが、このとき「基礎の設計・3D配筋」の照査対象は「既設・新設」として連動されます。
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| １－２．解析方法、設計の基本的な考え方 |
Ｑ１－２－１．
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突出杭の設定方法は？
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| Ａ１－２－１． |
本プログラムでは、設計地盤面が基礎天端（フーチング底面）よりも下方に定義された場合、突出杭と判断しております。
具体的には、「地層」－「地層線」－「設計地盤面」画面の『設計地盤面(常時)』，『設計地盤面(地震時)』(①)の入力が、「杭配置」－「基礎天端」画面の『基礎天端標高』(②)より下方となる場合に突出杭と判断されます。
（②－①が突出長（水平方向地盤反力係数を0.0とする区間）となります。）
完全な突出杭であれば、①を『現地盤面』として設定してください。
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Ｑ１－２－２．
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杭先端条件の固定／ヒンジ／自由／ばねの4種類があるが、使い分けはどのようにすればよいか。 |
| Ａ１－２－２． |
H24道示Ⅳ12.6.2(p.410)において、「一般的には、良質な支持層に杭径程度の根入れが確保されれば、先端ヒンジと考えてよい」と記載されていますのでご参照ください。
他の文献等における杭先端条件の記載については情報を持っておりません。
なお、杭先端条件は、次のように取り扱って、杭軸直角方向バネ定数Ｋ1～Ｋ4を算出しています。
・固定
水平，回転ともに拘束されている（杭先端で水平，回転変位が生じない）ものとして計算します。
・自由
水平，回転ともに拘束されていないものとして計算します。
・ヒンジ
水平方向が拘束され、回転は拘束されていないものとして計算します。
・バネ
杭先端が次の関係となるものとして計算します。
せん断力＝せん断バネ×水平変位
曲げモーメント＝回転バネ×回転変位
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| Ｑ１－２－３． |
対象基礎が斜面で杭長が異なるため、各方向の基礎ばねを出すためにデータを対称で2つ作成した。その結果が両方同じ結果になった。なぜか。 |
| Ａ１－２－３． |
本プログラムでは、ヘルプの「Ｑ＆Ａ」－「杭基礎」－「Ｑ３－２」に記載しておりますように、杭中心で地層と交差する点を求め、この交点間の深さ方向の距離を地層厚としており、前背面で層厚を変えること，地盤反力係数を変えることはできません。
よって、傾斜の方向を対称にしたモデルを作成しても、両データでは同じ基礎ばねとなります。
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| Ｑ１－２－４． |
基礎の安定計算（レベル1地震時）解析は、変位法で計算されているのか。 |
| Ａ１－２－４． |
「基礎の設計・3D配筋」（H24年度版ソフト）における、レベル1地震時の解析は変位法で計算しています。
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| １－３．地層・土質定数 |
Ｑ１－３－１．
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「計算条件」－「基本条件」画面の常時,レベル1地震時の「液状化の影響」のスイッチが選択できない。
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| Ａ１－３－１． |
「地層」－「低減係数」画面のDE（レベル1）の低減係数が全て1.0になっている場合は、選択できません。
該当画面の低減係数が1.0以外で地層画面を確定すると、本スイッチを選択できることが確認できます。
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| Ｑ１－３－２． |
「地層」－「低減係数」画面の耐震設計上の地盤面（Ａ／Ｂ／Ｃ）の設定はどれを選択すればよいか。 |
| Ａ１－３－２． |
設計地盤面の設定につきましては、H24道示Ⅴ4.6解説文(p.34)において、「耐震設計においては、一般に、その面より上方の土層については地盤抵抗を考慮しないが・・・」とあります。
上記のように、耐震設計上の地盤面より上の層の地盤抵抗を考慮しない場合は、「耐震設計上の地盤面」の選択をCとしてください。
このとき、耐震設計上の地盤面より上の層にDE>0の層が存在しても、その層の水平方向地盤反力係数は０として扱います。
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| Ｑ１－３－３． |
「N<5はc値から推定」の対象は？ |
| Ａ１－３－３． |
Ver.2.2.0より前のバージョン及び旧製品（H.8.12，H14.3道示対応版）を含め、本プログラムでは上記の「軟弱層」を粘性土だけではなく緩い砂質土も含むものとして扱っています。
Ver.2.2.0では、「地層」画面に「N<5の砂質土はN値から推定する」を用意しており、チェックがあるときは砂質土に対してN値から推定できるようにしました。
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| １－４．支持力・周面摩擦力 |
Ｑ１－４－１．
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杭の周面摩擦力度の計算について、N値が5未満の軟弱層の最大周面摩擦力度は0とするとなってるが、この5未満の規定は道路橋示方書のどこに規定されているか。
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| Ａ１－４－１． |
最大周面摩擦力度について、基準類には次のように記述されています。
H.8.12道示Ⅳ
「Ｎ値が2以下の軟弱層では、粘着力をＮ値により推定することは信頼性が乏しいのでＮ値により最大周面摩擦力度を推定してはならない。しかしながら、Ｎ値は小さくても粘着力ｃが大きく周面摩擦力が期待できる場合もあるので、別途土質試験により粘着力を求め、これにより最大周面摩擦力度を推定してよい。」
H.14.3道示Ⅳ
「Ｎ値が2以下の軟弱層では、粘着力をＮ値により推定することは信頼性が乏しいのでＮ値により最大周面摩擦力度を推定してはならない。しかしながら、Ｎ値は小さくても粘着力ｃが大きく周面摩擦力が期待できる場合もあるので、別途土質試験により粘着力を求め、これにより最大周面摩擦力度を推定するのがよい。」
H.24.3道示Ⅳ
「2章の示されているように、Ｎ値が5未満の軟弱層では粘着力をＮ値によって推定することは困難なため、別途土質試験により粘着力を求め最大周面摩擦力度を推定するのがよい。」
H.27.3杭基礎設計便覧
「なお、Ｎ値が5未満の軟弱層では粘着力をＮ値によって推定することは精度が悪いため、別途土質試験より粘着力を求め最大周面摩擦力度を推定するのがよい。」
上記を踏まえまして、旧製品（H.8.12，H14.3道示対応版）を含め、本プログラムでは上記の「軟弱層」を粘性土だけではなく緩い砂質土も含むものとして扱っています。
道示Ⅳ(H24.3)(P.140)で、Ｎ値が5未満となる軟弱層においては「標準貫入試験の結果からせん断強度を推定するのは適当でない」との記載があり、そのような場合はP.394より粘着力から推定することができます。
本プログラムでは「Ｎ＜5はc値から推定」のチェックを用意していますが、砂質土の場合は、粘性土における粘着力のようなＮ値代わりの指標となるものがなく、また前述のように軟弱地盤は砂質土も含むものとして考えておりますので、Ｎ値が5未満の場合には最大周面摩擦力を0として設定しております。
現状においては「周面摩擦力」のコンボボックスより「入力」を選択し直接値を設定して頂くことで対応ください。
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| Ｑ１－４－２． |
負の周面摩擦検討を有効にしても計算結果の負の周面摩擦力は０と出力される。設定が不足しているのか。 |
| Ａ１－４－２． |
負の周面摩擦力の設定が必要が箇所は、以下のとおりです。
・「計算条件」－「設計条件」－「既設・新設」－「その他条件」の負の周面摩擦力のスイッチを有効にする
・「作用力」－「荷重ケースの設定」で負の周面摩擦力で検討したい荷重ケースを指定する（荷重ケース番号の指定）
・「地層」－「地層線」－「設計地盤面」－「中立点」
・「地層」－「土質一覧」－「土質データ②」－「ｆｎ」
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| １－５．地盤反力係数、杭軸方向のバネ定数 |
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| １－６．杭配置・作用力 |
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| １－７．突出部の水平荷重 |
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| １－８．底面前面水平抵抗 |
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| １－９．安定計算（杭反力・変位） |
Ｑ１－９－１．
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常時、暴風時及びレベル１地震時の安定計算において、ある特定ケースで、変位が15mmを超えているのに、画面上には「---」表示になるのなぜか。
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| Ａ１－９－１． |
本プログラムは、「作用力」－「荷重ケースごとの設定」画面の「安定照査をする」の設定により、荷重ケースごとに基礎の安定性の照査を行うか否かを指定できるようにしております。
この設定を一度、ご確認ください。
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| １－１０．断面変化の扱い |
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| １－１１．杭体断面力・断面計算 |
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| １－１２．杭体応力度計算 |
Ｑ１－１２－１．
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PHC杭の許容曲げ圧縮応力度について、割増1.5の時の40.0と基準値の表示があるが、根拠は？
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| Ａ１－１２－１． |
杭基礎設計便覧(H27.3)の表-Ⅲ.2.13（P.247）において、許容曲げ圧縮応力度σcaの地震時は、27×1.5＝40.5(N/mm2)ではなく丸め処理した40(N/mm2)が記載されております。
よって、本プログラムも同様に、割増係数1.5に対するσcaの初期値は40(N/mm2)としております。
なお、常時の27(N/mm2)は設計基準強度σck（＝80(N/mm2)）の1/3を丸めたもので、地震時は常時の丸め前の値に1.5倍したもの（σck×1/3×3/2）となり、σckの1/2（＝40(N/mm2)）としています。
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Ｑ１－１２－２．
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杭体照査において、レベル１地震時の許容曲げモーメント－軸力相関図による照査やレベル２地震時の終局曲げモーメント－軸力相関図による照査を行っているか。 |
| Ａ１－１２－２． |
杭体照査は行っておりますが、常時・レベル１地震時については、発生応力度が許容応力度以下であることを照査しており、また、レベル２地震時における杭体降伏判定においては、降伏曲げモーメントに達したか否かで判定しています。
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| １－１３．結果一覧表 |
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| １－１４．出力 |
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| １－１５．杭頭結合照査 |
| Ｑ１－１５－１． |
「設計要領第二集 4章 基礎構造」に記載されているフーチング下面鉄筋の効果を期待する水平方向押抜きせん断応力度の照査が可能か。 |
| Ａ１－１５－１． |
フーチング下面鉄筋の効果を期待する水平方向押抜きせん断応力度の照査にはレベル2地震時のみ対応しています。
「底版設計」画面の「計算条件」－「レベル2地震時」タブにある「底版下面鉄筋を考慮した水平方向押抜きせん断照 査」を 「する」としてください。
また、「レベル２地震時照査－水平方向押し抜きせん断照査」画面で、計算に使用する鉄筋量を入力してください。
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| Ｑ１－１５－２． |
杭頭補強鉄筋の必要鉄筋量はどのようにしているか。 |
| Ａ１－１５－２． |
杭頭補強鉄筋の必要鉄筋量算出は、以下のように行っています。
・断面：「杭頭結合計算」－「杭頭補強鉄筋」画面で入力された『直径Ｄo』の円形断面
・軸力：「杭頭結合計算」－「杭頭作用力」画面で設定された鉛直最大反力，鉛直最小反力
・曲げモーメント：「杭頭結合計算」－「杭頭作用力」画面で設定されたモーメント
・許容応力度：「杭頭結合計算」－「底版許容値」画面で設定されたσca，σsa
以上のデータを用いて、荷重ケースごとに
(1)σc＝σcaとなるときの鉄筋量
(2)σs＝σsaとなるときの鉄筋量
を算出し、最大となる鉄筋量を必要鉄筋量としています。
なお、必要鉄筋量が０と表示される場合は、微小な鉄筋量で許容応力度を満足していることを表しております。
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| １－１６．杭頭補強鉄筋照査 |
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| １－１７．杭頭カットオフ照査 |
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| １－１８．他「ＵＣー１シリーズ」との関連 |
Ｑ１－１８－１．
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擁壁基礎連動を用いて、保耐法によるL2基礎照査まで行うには、どの製品を連動させればよいか。
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| Ａ１－１８－１． |
この場合、最新版「基礎の設計・3D配筋 Ver.2」と連動するのではなく、Ｈ14年度道示対応の最新版「基礎の設計計算、杭基礎の設計 Ver.9」をご利用ください。
擁壁基礎連動は、「土木研究所資料 地震時保有水平耐力法に基づく水門・堰の耐震性照査に関する計算例」の計算方法を用いるためH14年版基準の「基礎の設計計算、杭基礎の設計 Ver.9」が必要となります。
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| Ｑ１－１８－２． |
橋脚の設計の「基準値」→「計算用設定」→「荷重」の水の単位重量をγw=9.8に設定しているが、ＵＣ-1連動基礎連動の場合、基礎の設計ではγw=10.0となっているのはなぜか。
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| Ａ１－１８－２． |
お問い合わせの状況より、何らかの原因で、橋脚側と基礎側で水の単位重量の整合が取れていない状態となっています。
大変お手数ですが、下記の手順によりデータの更新を行うことでご対応くださいますようお願いいたします。
1.「橋脚の設計」側の「基準値|計算用設定」画面を開き、「荷重｜単位重量｜水γw」を「10.0」に変更し「確定」します。
2.再度上記の項目を開き、「水γw」を「9.8」に戻し「確定」します。
※この間、「基礎の設計」側の「地層」画面は閉じた状態としてください。
3.「基礎の設計」側の「地層」画面にて、単位重量が「9.8」に更新されていることをご確認ください。
なお、「基礎の設計」側の「地層」画面を開いた状態でデータ連動後、「地層」画面を確定する等の操作を行った場合、更新前の基礎側の設定が上書きされることがあります。
このようなケースで、再度同様の現象が発生した場合、お手数ですが、上記「1～3」の手順にてデータの更新を行ってくださいますようお願いいたします。
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| １－１９．その他 |
Ｑ１－１９－１．
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PC杭の諸元を変更して検討できるか。
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| Ａ１－１９－１． |
本プログラムでは、PC杭の諸元を固定しており変更することはできません。PHC杭として入力，計算していただくしか方法がございません。
参考までに、PC杭をPHC杭として入力する手順をご案内いたします。
但し、使用方法や詳細な計算方法等把握されていない状態でのご利用は混乱の元となりますためお勧めはしておりません。
1）「基準値」－「杭基礎」－「杭体データ」－「PHC杭」画面の表の最下行に、杭径、厚さ等諸元を入力する。
2）「杭配置」－「杭データ」画面の「杭径D(mm)・厚さt(mm)」は、一覧の最下行を選択する。
3）「許容値」画面において、降伏応力度σy，ヤング係数，許容値にPC杭の値を直接入力する。
4）レベル2地震時照査を行う場合、PC杭，PHC杭で設計基準強度が異なるため、「杭本体」－「M－φ」のM－φ関係は、別途算出した値を直接入力する。
5）4）と同様、設計基準強度が異なるため、「杭本体」－「その他」画面の杭体から決まる押込み支持力の上限値が異なります。押し込み支持力の上限値が杭体から決まる押込み支持力の上限値から決定される場合、別途算出した値を直接入力してください。
6）杭体のせん断耐力照査に用いる軸方向圧縮力による補正係数CNが異なるため、別途算出を行う。
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| Ｑ１－１９－２． |
PHC杭のJIS強化杭の設定はどこでするのか。
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| Ａ１－１９－２． |
下記設定を用意しています。
■常時,レベル1地震時
「基本条件」－「設計条件」－「既設・新設」－「応力度照査」－「ＰＨＣ杭のスパイラル鉄筋」を考慮する／しない
「断面計算」－スパイラル鉄筋σsa,σsa（基本値）,配置区間
■レベル2地震時
「レベル2地震時」－「基本条件」－「計算条件①」－「ＰＨＣ杭のスパイラル鉄筋」を考慮する／しない
「レベル2地震時」－「杭本体」－「杭種別データ」－スパイラル鉄筋（有効長、降伏強度、配置区間、断面積、間隔）
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| Ｑ１－１９－３． |
橋台と基礎を連動して使用している。基礎側の計算書において、橋軸方向と橋軸直角方向の名称が反対になっている。対処方法はあるか。 |
| Ａ１－１９－３． |
「基準値」画面の荷重ケースの項目において、方向名称の指定があります。
橋台と連動した際のX方向を「橋軸方向」、Y方向を「橋軸直角方向」へ変更して再度ご検討ください。
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| １－２０．段落し自動配筋 |
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| １－２１．設計調書 |
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| １－２２．地震時保有水平耐力 |
Ｑ１－２２－１．
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鋼管系の杭で、「レベル2地震時照査」－「杭本体」－「Ｍ－φ」の降伏曲げモーメントＭｙが０となり、計算が実行できない。どのように対処すればよいか。
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| Ａ１－２２－１． |
H24道示Ⅳ P437の記載の方法で降伏曲げモーメントは算出していますが、断面に対して軸力が異常に大きい場合や断面積が小さくなる場合、降伏曲げモーメントＭｙを求める事ができません。軸力や断面（鋼管厚）の設定を見直しても問題がない場合、降伏曲げモーメントＭｙ＝０では
計算を進める事はできませんので、「計算条件」－「入力条件」－「レベル2地震時」の「Ｍ－φ」を直接指定に変更し、別途求めた値を「レベル2地震時照査」－「杭本体」－「Ｍ－φ」に指定する事で対処可能となります。
Ｑ１－１２－１． PHC杭の許容曲げ圧縮応力度について、割増1.5の時の40.0と基準値の表示があるが、根拠は？
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Ｑ１－２２－２．
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レベル2地震時照査において、鋼管杭のM-φ算出時のAやIでの腐食代の扱い方は常に考慮しているか。 |
| Ａ１－２２－２． |
鋼管杭及び鋼管ソイルセメント杭の曲げモーメント～曲率の関係は、道示Ⅳ12.10.4(P.433)(解12.10.12)(解12.10.9)を用い、
断面積A等の計算時には、常に腐食代を考慮した計算を行っています。
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| Ｑ１－２２－３． |
レベル2地震時の2.5次元解析時において、杭本体画面の区間の分割が考えていたものと異なる。 |
| Ａ１－２２－３． |
断面計算画面で杭毎のデータが正しく適用されていない可能性があります。
下記の手順で再度、杭の断面データを設定してください。
1．「断面計算」画面を開く
2．「データ確認」を選択し１行１列目の杭を選択する。次に「入力」へ変更後、１行目の杭をすべて選択し共通データで適用を押下する。
同様に使用鉄筋についても１行目の杭を選択し適用を押下する。
3．２～n行目の杭について、２と同様の手順を行う。
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| Ｑ１－２２－４． |
レベル2地震時の2.5次元解析時において、作用力直接指定の場合に作用力をどのように入力すればよいのか。 |
| Ａ１－２２－４． |
レベル2地震時の慣性力の向きは、計算方向（Ｙ方向またはＸ方向）に固定しますので、計算方向の作用力を全作用力に入力します。
また、計算方向と直交する方向の作用力は、初期作用力の死荷重時水平力，モーメントに入力します。
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| Ｑ１－２２－５． |
杭基礎のレベル2地震時照査において、水平震度～変位曲線を算出する際に「基礎の降伏」と「断面照査時」と出力されるケースがある。
「断面照査時」とはどのような状態か。 |
| Ａ１－２２－５． |
道路橋示方書Ⅳ下部構造編12.10.5(P.440～)に記述されている部材の照査を行う状態を示しており
(1)基礎が降伏に達しなかったとき：最終震度時
(2)基礎が降伏に達して応答塑性率照査を行わないとき：基礎降伏時
(3)基礎が降伏に達して応答塑性率照査を行ったとき：応答変位時
質問のケースは、この(３)に該当します。
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| Ｑ１－２２－６． |
杭基礎レベル2地震時：仮想鉄筋コンクリート断面の照査において、杭タイプが２つあり、(1)杭、(2)杭のうち、
a) (1)杭と(2)杭がそれぞれで分かれて判定（出力）されるケース
b) (1)杭と(2)杭をまとめて判定（出力）されるケース
があるのはなぜか。 |
| Ａ１－２２－６． |
レベル地震時照査「基本条件」－「計算条件③」の杭頭仮想鉄筋コンクリート断面の照査
の選択による判定の違いがあります。
「一列（本）ごとに照査」を選択するとa)判定方法
「全列（杭）で照査」を選択するとb) 判定方法
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| Ｑ１－２２－７． |
「基礎の設計・3D配筋」で流動力を考慮した計算はどうすればよいか。 |
| Ａ１－２２－７． |
サンプルデータの「Kui_4.F1F」が流動化検討例となっています。
(1)「地層」入力
・「低減係数」タブで流動荷重強度qLを設定してください。
・「計算条件」タブで「液状化の判定を行う」，「流動化の判定を行う」をチェックして、本画面，「液状化」タブで、判定，計算に必要なデータを入力された場合、計算値を「低減係数」タブに設定します。
(2)「レベル2地震時基本条件」入力
・「基本条件(共通)」タブで「計算条件：流動化」をチェックしてください。
・(1)のqLが設定されている場合に上記のスイッチが有効になります。（※作用力を指定してレベル2地震時照査を行わない条件に限る）
(3)「流動荷重」入力
・底版下面以上に作用する流動荷重データを設定してください。
・(2)で流動化がチェックされたときに本画面が有効になります。
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| Ｑ１－２２－８． |
応答塑性照査に用いる許容塑性率の値は変更できるか。 |
| Ａ１－２２－８． |
「レベル2地震時照査」－「基本条件（共通）」画面で「既設/補強時の応答塑性率照査を行う」をチェックされている場合、同画面で任意の許容塑性率を入力していただくようにしております。
一方、「既設/補強時の応答塑性率照査を行う」がチェックされない場合、「基準値」画面「杭基礎｜その他」タブの「レベル2地震時照査の制限値」を参照しており、この値は変更可能です。
各状態の初期値は次のとおりです。
橋脚基礎
・通常時：4.000
・斜杭の場合：3.000
・場所打ち杭でSD390，SD490の場合：2.000
橋台基礎
・通常時：3.000
・斜杭の場合：2.000
・場所打ち杭でSD390，SD490の場合：1.000
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| Ｑ１－２２－９． |
レベル2水平力に対して押抜きせん断照査をする場合、どこで設定するのか。 |
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水平方向押抜きせん断照査は下記の手順で検討することができます。
1.「底版設計」－「計算条件」－「レベル2地震時」－「底版下面鉄筋を考慮した水平方向押抜きせん断照査」において「する」を選択する。
2.「レベル2地震時」－「水平方向押抜きせん断照査」画面で鉄筋断面積Asを設定する。
3.レベル2地震時を計算を実行する。
4.「底版設計（レベル2）」－「Y方向（X方向）」－「水平方向押抜きせん断照査」の抽出対象にチェックを付ける。
上記手順にて、計算結果及び計算書のレベル2地震時の照査に結果が表示されますのでご確認ください。
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基礎の設計・3D配筋(旧基準) Ｑ＆Ａ ('19.12.27）
更新内容
